ホットペッパー調べ7月外食0.7%減、14カ月ぶり、首都圏は好調

【銀座新聞ニュース=2018年8月31日】大手情報会社のリクルートグループの旅行、レジャー、飲食などの情報サービス会社、リクルートライフスタイル(千代田区丸の内1-9-2、03-6835-1000)の「食」に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」は8月30日に7月の「外食市場調査」を発表した。

ゼネラル・オイスターは9月1日から16日まで「エミットフィッシュバー GINZASIX」や「オイスターテーブル 銀座コリドー店」など18店で「カキ料理6品食べ放題」を開く。生ガキ(真ガキ)、カキフライ、素焼き、香草ガーリックバター焼き、ウニカキしょう油焼き、3種のチーズ焼きが食べ放題になる(90分、税別3980円)。

7月の首都圏・関西圏・東海圏(東名阪)の3圏域の外食市場規模は前年同月比0.7%減の3449億円と14カ月ぶりに前年実績を下回った。首都圏が38億円のプラス(1.8%増、2カ月続けて増)で、関西圏が48億円のマイナス(5.2%減、7カ月ぶり減)、東海圏が15億円のマイナス(3.8%減、7カ月ぶり減)と首都圏以外は前年を下回った。

7月の3圏域の外食単価は前年比8円プラスの2530円と2カ月続けて増加し、外食頻度(外食回数)も4.33回で前年比横ばい、外食実施率は同0.8ポイントダウンの76.1%と3カ月ぶりに前年を下回った。

ホットペッパーグルメ外食総研では、「カレンダー上は前年に比べ土曜日が1日少なく、不利に働いたと考えられる」としている。また、圏域別では、首都圏の外食市場と外食単価の伸び(前年比76円増の2639円)が目立った。

主要16業種(調査は25分類)を対象とした外食市場規模は「和食料理店」が9億円増の507億円、「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が10億円増の352億円など8業種がプラスだった。これに対して、「居酒屋」が3億円減の795億円、「ファミリーレストラン、回転ずし等」が13億円減の247億円など8業種がマイナスだった。

外食単価はもっとも高い「スナック、ナイトクラブ、キャバレー」が210円増の8029円、「フレンチ、イタリアン料理店」が331円増の4542円、「和食料理店」が172円増の3863円など8業種が前年を上回った。

調査は首都圏、関西圏、東海圏の各圏域中心部からの鉄道距離が、おおむね首都圏90分圏、関西圏80分圏、東海圏60分圏の市区町村に住む20歳から69歳までの男女1万人を対象にインターネットによって実施した。

実施時期は事前調査が6月21日から7月2日まで39万1087人を対象に行い、回収数が3万9104人、本調査は8月1日から7日まで1万2349人を対象に実施し、有効回答数が8993人、回収率は73.6%だった。本調査での「外食」とは、夕方以降の時間帯で店で食事した場合を対象とし、1日2回までの外食を含んでいる。

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