【銀座新聞ニュース=2019年5月8日】大手情報会社のリクルートグループの旅行、レジャー、飲食などの情報サービス会社、リクルートライフスタイル（千代田区丸の内1-9-2、03-6835-1000）の「食」に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」は5月7日に3月の「外食市場調査」を発表した。

全国乾麺協同組合連合会と日本アクセスは5月18日と19日の2日間、駒沢オリンピック公園中央広場（世田谷区駒沢公園1-1）で「第3回The乾麺グランプリin Tokyo 2019」を開く（10時から18時）。来場者の投票で「乾麺」（そば、うどん、そうめん、中華めん）のグランプリが決まる。24社が参加し、当日、会場で1枚1000円（10枚つづり）の食券を購入して、ブースにてチケットと引き換えに飲食ができる。その際にメダルを配布され、投票コーナーでメダルを投票すると、グランプリ、準グランプリ、各部門賞などが決まる。

それによると、3月の首都圏・関西圏・東海圏（東名阪）の3圏域の外食市場規模は前年同月比2.4％減の3668億円と3カ月続けて下回った。首都圏が91億円のマイナス（8.2％減、3カ月連続減）で、関西圏が10億円のプラス（1.0％増、4カ月ぶり増）、東海圏が7億円のマイナス（1.6％減、2カ月ぶりの減）と首都圏と近畿圏が前年を下回った。
外食単価は前年比15円マイナスの2639円と3カ月連続の減少、外食頻度（外食回数）も4.35回で同0.02回減り、3カ月続けて下回り、外食実施率は同1.2ポイントダウンの77.2％と2カ月ぶりに前年を下回った。4指標とも前年割れは2017年4月以来になる。また、外食市場規模の3カ月連続減も2017年3月から5月以来となる。

ホットペッパーグルメ外食総研では、「カレンダー上は前年に比べて日曜日が1日多く、天候についても特段不利な状況とは言えないが、前年3月が同月としては調査開始以来最高の外食市場規模を記録した」ことから、前年比マイナスとなったとしている。

主要16業種（調査は25分類）を対象とした外食市場規模は、「居酒屋（焼鳥、串焼き、串揚げなどを含む）」が5億円増の878億円、「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が10億円増の380億円などプラスが6業種だった。

これに対して、「フレンチ、イタリアン料理店（ファミリーレストランを除く）」が9億円減の288億円、「和食料理店（すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等）」が40億円減の534億円など8業種がマイナスだった。「スナック、ナイトクラブ、キャバレー」が61億円、「牛丼、カレー等一品もの専売業態」が40億円と横ばいだった。

外食単価は「スナック、ナイトクラブ、キャバレー」が1826円高の9433円、「その他各国料理店」が200円高の3171円など6業種が前年を上回った。これに対して、「すき焼き、しゃぶしゃぶ、鍋、おでん等の専業店」が281円安の3543円、「フレンチ、イタリアン料理店（ファミリーレストランを除く）」が170円安の4227円など10業種が前年を下回った。

調査は首都圏、関西圏、東海圏の各圏域中心部からの鉄道距離が、おおむね首都圏90分圏、関西圏80分圏、東海圏60分圏の市区町村に住む20歳から69歳までの男女約1万2000人を対象にインターネットによって実施した。

実施時期は事前調査が2月20日から3月1日まで39万2387件を対象に行い、回収数が3万1701件、本調査は4月1日から9日まで1万5343件を対象に実施し、有効回答数が1万1999件、回収率は78.8％だった。本調査での「外食」とは、夕方以降の時間帯で店で食事した場合を対象とし、1日2回までの外食を含んでいる。