ホットペッパー調べ外食5月、市場75%減、回数が過去最低

【銀座新聞ニュース=2020年7月1日】大手情報会社のリクルートグループの旅行、レジャー、飲食などの情報サービス会社、リクルートライフスタイル(千代田区丸の内1-9-2、03-6835-1000)の「食」に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」は6月30日に5月の「外食市場調査」を発表した。

東京ドームホテル(文京区後楽1-3-61、03-5805-2111)は7月3日から最上階(43階)のレストラン「アーティスト カフェ」の営業を再開する。昼が11時30分(土日祝日は11時)からで、「パノラマランチコース」(税込、サービス料別3500円、画像)があり、夜が「カンタービレ」コース(18時から22時、注文は20時まで、8800円)がある。

それによると、5月の首都圏・関西圏・東海圏(東名阪)の3圏域の外食市場規模は前年同月比74.5%減の825億円と4カ月続けて前年を下回った。

外食市場規模は首都圏が461億円(同76.9%減、6カ月続けて減)、関西圏が237億円(同71.8%減、4カ月続けて減)、東海圏が127億円(同68.4%減、3カ月続けて減)と3月、4月に続いていずれも前年を大幅に下回った。

外食単価は前年比356円マイナスの2088円と3カ月続けての下落(同14.6%減)、外食頻度(外食回数)が月3.08回で同1.13回減って3カ月続けて下落、外食実施率は同45.1ポイントダウンの31.4%と6カ月続けて下回った。外食頻度(外食回数)が2012年10月に調査をはじめて以来、過去最低値を更新した。

ホットペッパーグルメ外食総研では、「市場規模の前年の約4分の1だが、前月の同22.5%からは3ポイントほど改善が見られた」し、性年代別では「すべての性年代で外食実施率が前月よりは高く、前年比のマイナス幅が改善した」という。

また、業態別でも3カ月連続して主要16業態すべてで市場規模が前年比マイナスだが、「食事主体業態(前年比71.0%減、前月比3ポイントアップ)、飲酒主体業態(同80.9%減、同3ポイントアップ)、軽食主体業態(同67.2%減、同5.3ポイントダウン)と「軽食主体業態以外では回復傾向が見られる」としている。

業態別では3カ月連続して主要16業態すべてで市場規模が前年比マイナスで、前年同月比増減率では58.3%減の「カラオケボックス」を筆頭に、飲酒主体業態、食事主体業態、軽食主体業態と夕食市場が大きく落ち込んだ。

主要16業種(調査は26分類)を対象とした外食市場規模は、増えた業種がゼロで、「居酒屋(焼鳥、串焼き、串揚げなどを含む)」が609億円減の131億円、「和食料理店(すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等)」が326億円減の121億円、「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が226億円減の113億円と100億円を超えたのは3業種のみだった。

外食単価は「カラオケボックス」が2015円高の4535円、「ファーストフード(ハンバーガー、サンドイッチ等)」が115円高の893円、「アジアン料理店」が98円高の2758円、「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が49円高の3405円、「牛丼、カレー等1品もの専売業態」が37円高の757円と5業種が上昇した。

一方で、「スナック、ナイトクラブ、キャバレー」が1046円安の6603円、「和食料理店(すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等)」が512円安の3199円、「中華料理店(ラーメン専業店は除く)」が594円安の1605円など11業種が下落した。

調査は首都圏、関西圏、東海圏の各圏域中心部からの鉄道距離が、おおむね首都圏90分圏、関西圏80分圏、東海圏60分圏の市区町村に住む20歳から69歳までの男女を対象にインターネットによって実施した。

実施時期は事前調査を4月20日から5月1日まで53万0314件を対象に行い、回収数が3万3731件(回収率は6.4%)。本調査は6月1日から9日まで1万3014件を対象に実施し、回収数が1万0344件、回収率は79.5%、有効回答数が1万0136件だった。

本調査での「外食(実施率)」とは、夕方以降の時間帯で店で食事した場合を対象とし、1日2回までの外食を含んでいる。また、2019年4月から調査対象にコンビニなどの「イートイン」の選択肢を追加している。

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