【銀座新聞ニュース=2020年9月2日】大手情報会社のリクルートグループの旅行、レジャー、飲食などの情報サービス会社、リクルートライフスタイル（千代田区丸の内1-9-2、03-6835-1000）の「食」に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」は9月1日に7月の「外食市場調査」を発表した。

ゼネラル・オイスター（中央区日本橋茅場町2-13-13）は9月1日から13日まで「エミットフィッシュバー　GINZASIX」（中央区銀座6-10-1、GINZA SIX、03-3575-1540）など20店で「真ガキ食べ放題」を開いている。真ガキ、素焼き、カキフライ、ワイン蒸しなど6種類の真ガキ料理が90分食べ放題で昼が3690円、夜が3990円（税別）。プラス1980円で飲み放題も。2日前までの予約制。18時前と20時以降の予約で300円引き。

それによると、7月の首都圏・関西圏・東海圏（東名阪）の3圏域の外食市場規模は前年同月比43.5％減の1966億円と5カ月続けて前年を下回ったものの、6月に比べ、0.4ポイント改善した。

首都圏が1150億円（同48.2％減、8カ月続けて減）、関西圏が545億円（同37.5％減、6カ月続けて減）、東海圏が271億円（同30.0％減、5カ月続けて減）といずれも前年を大幅に下回ったが、地域差が大きく出ている。

外食単価は前年比237円マイナスの2395円と2カ月ぶりに下落（同0.9％減）、外食頻度（外食回数）が月3.62回で同0.61回減って5カ月続けて下落、外食実施率は同20.4ポイントダウンの55.6％と8カ月続けて下回った。

市場規模の回復に影響したのは外食実施率と外食頻度の改善で、外食単価は再び前年比マイナスとなった。

また、業態別でも5カ月連続して主要16業態すべてで市場規模が前年比マイナスで、4月、5月でもっともマイナス幅が大きかった飲酒主体業態が6月に回復傾向を見せた（48.5％減）が、7月に再び悪化（同58.3％減、前月比9.8ポイントダウン）した。

主要16業種（調査は26分類）を対象とした外食市場規模は、増えた業種がゼロで、「居酒屋（焼鳥、串焼き、串揚げなどを含む）」が422億円減の349億円、「和食料理店（すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等）」が230億円減の299億円、「フレンチ・イタリアン料理店（ファミリーレストラン以外）」が111億円減の141億円と3業種で減少幅が100億円を超えた。

外食単価は「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が126円高の3575円、「お好み焼き、鉄板焼き等の専業店」が51円高の2783円など6業種が上昇した。

一方で、「スナック、ナイトクラブ、キャバレー」が7824円安の6737円、「和食料理店（すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等）」が342円安の3709円、「中華料理店（ラーメン専業店は除く）」が342円安の2008円など10業種が下落した。

調査は首都圏、関西圏、東海圏の各圏域中心部からの鉄道距離が、おおむね首都圏90分圏、関西圏80分圏、東海圏60分圏の市区町村に住む20歳から69歳までの男女を対象にインターネットによって実施した。

実施時期は事前調査を6月18日から7月1日まで50万7972件を対象に行い、回収数が3万2758件(回収率は6.4％)。本調査は7月31日から8月11日まで1万2761件を対象に実施し、回収数が1万0435件、回収率は81.8％、有効回答数が1万0305件だった。

本調査での「外食(実施率)」とは、夕方以降の時間帯で店で食事した場合を対象とし、1日2回までの外食を含んでいる。また、2019年4月から調査対象にコンビニなどの「イートイン」の選択肢を追加している。