【銀座新聞ニュース=2021年1月7日】大手情報会社のリクルートグループの旅行、レジャー、飲食などの情報サービス会社、リクルートライフスタイル（千代田区丸の内1-9-2、03-6835-1000）の「食」に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」はこのほど、11月の「外食市場調査」を発表した。

幸楽苑ホールディングス（東京オフィス・千代田区神田佐久間町1-26、秋葉原村井ビル、03-3526-7775）傘下の幸楽苑は1月27日まで「日本橋桜通店」（中央区日本橋3-1-3、03-3548-0400）など国内全店舗で受験生の合格を祈念した「あっさり通過そば」（税込580円）を販売。合格を「トリ」にいく鶏ガラスープ、チキン「カツ」、ノリに乗る「海苔」、 良縁を呼び込む「ナルト」、合格の入った卵焼きなど“げんかつぎ食材”をてんこ盛りにしている。

それによると、11月の首都圏・関西圏・東海圏（東名阪）の3圏域の外食市場規模は前年同月比26.2％減の2504億円と9カ月続けて前年を下回り、9月（29.9％減）よりは改善しているものの10月（19.5％減）に比べ6.7ポイント後退している。

圏域別では首都圏が1459億円（同30.8％減、12カ月続けて減）、関西圏が727億円（同16.7％減、10カ月続けて減）、東海圏が318億円（同22.6％減、9カ月続けて減）と、いずれも前年を下回っている上に、10月よりも首都圏(25.3％減)と関西圏（10.7％減）、東海圏（0.9％減）とも悪化している。

外食単価は前年比60円マイナスの2502円と3カ月ぶりに下落（同2.3％減）、外食頻度（外食回数）が月3.80回で同0.42回減って、3月以来9カ月続けて下落、外食実施率は同11.8ポイントダウンの64.6％と2019年12月以来、12カ月続けて下回った。

ホットペッパーでは「8月から10月で3カ月連続で回復傾向にあった市場規模のマイナス幅が再び拡大した」としている。

また、業態別でも9カ月連続して主要16業態すべてで市場規模が前年比マイナスで、4月以降、マイナス幅が大きかった飲酒主体業態（居酒屋、バー、カラオケ、スナック）のうち、居酒屋が6月（49.4％減)に回復傾向を見せ、7月（54.7％減)に再び悪化したものの、8月（50.3％減）、9月（42.1％減）、10月（33.5％減）と改善してきたが、11月（44.6％減）にはマイナス幅が9月よりも後退した。

一方で、「スナック、ナイトクラブ、キャバレー」（4.9％減）、「アジアン料理店」（8.7％減）、「すき焼き、しゃぶしゃぶ、鍋、おでん等の専業店」（9.5％減）の3業態が前年の9割超まで回復している。

主要16業種（調査は26分類）を対象とした外食市場規模は、増えた業種がゼロで、「居酒屋（焼鳥、串焼き、串揚げなどを含む）」が338億円減の419億円、「和食料理店（すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等）」が65億円減の398億円、「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が57億円減の294億円、「フレンチ・イタリアン料理店（ファミリーレストラン以外）」が56億円減の200億円だった。

外食単価は「スナック、ナイトクラブ、キャバレー」が2146円高の1万157円、「バー、バル、ワインバー、ビアホール、パブ」が279円高の4040円、「アジアン料理店」が85円高の2701円など、6業種が上昇した。

一方で、「フレンチ・イタリアン料理店（ファミリーレストラン以外）」が26円安の4254円、「和食料理店（すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等）」が105円安の3647円、「すき焼き、しゃぶしゃぶ、鍋、おでん等の専業店」が75円安の3582円、「居酒屋（焼鳥、串焼き、串揚げなどを含む）」が171円安の3346円、「お好み焼き・鉄板焼き等の専業店」が325円安の2365円など、10業種が下落した。

調査は首都圏、関西圏、東海圏の各圏域中心部からの鉄道距離が、おおむね首都圏90分圏、関西圏80分圏、東海圏60分圏の市区町村に住む20歳から69歳までの男女を対象にインターネットによって実施した。

実施時期は事前調査を10月20日から11月2日まで50万4139件を対象に行い、回収数が3万2768件(回収率は6.5％)。本調査は12月1日から9日まで1万2123件を対象に実施し、回収数が9944件、回収率は82.0％、有効回答数が9851件だった。

本調査での「外食(実施率)」とは、夕方以降の時間帯で店で食事した場合を対象とし、1日2回までの外食を含んでいる。また、2019年4月から調査対象にコンビニなどの「イートイン」の選択肢を追加している。