ホットペッパー調べ外食12月、市場44%減、単価、頻度、実施率も減

【銀座新聞ニュース=2021年2月4日】大手情報会社のリクルートグループの旅行、レジャー、飲食などの情報サービス会社、リクルートライフスタイル(千代田区丸の内1-9-2、03-6835-1000)の「食」に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」は2月3日、2020年12月の「外食市場調査」を発表した。

レインズインターナショナルは「牛角八丁堀八重洲通り店」(中央区八丁堀2-14-4、ヤブ原ビル、050-3463-4327)など「牛角」店で酒と相性のいい味の濃い新メニューを提供している。醤油ベースに信州味噌、オイスターソース、XO醤などを配合したタレを揉みこんだ「コク旨とろカルビ」(画像左、759円)、軟骨にハラミが付き、塩ダレをベースに黒胡椒がピリリときいた「ハラミ付きやげん」(右上、539円)、激辛ダレにホルモンや豚カルビを絡めて炒める「辛激のホルとん炒め」(右下、539円)など。

それによると、12月の首都圏・関西圏・東海圏(東名阪)の3圏域の外食市場規模は前年同月比44.4%減の2249億円と10カ月続けて前年を下回り、9月(29.9%減)、10月(19.5%減)、11月(26.2%減)よりも悪化し、11月に比べ18.2ポイントも後退している。

圏域別では首都圏が1361億円(同45.0%減、13カ月続けて減)、関西圏が617億円(同43.4%減、11カ月続けて減)、東海圏が271億円(同42.7%減、10カ月続けて減)と、いずれも前年を下回っている上に、11月よりも首都圏(30.8%減)、関西圏(16.7%減)、東海圏(22.6%減)とも悪化している。

外食単価は前年比337円マイナスの2636円と2カ月続けて下落(同11.3%減)、外食頻度(外食回数)が月3.75回で同0.52回減って、3月以来10カ月続けて下落、外食実施率は同21.7ポイントダウンの55.8%と2019年12月以来、13カ月続けて下回った。

また、業態別でも10カ月連続して主要16業態すべてで市場規模が前年比マイナスだった。食事主体業態(和食料理店、中華料理店、レストラン・洋食店、フレンチ・イタリアン、アジアン料理店、焼き肉・ステーキ、お好み焼き、すき焼き、ファミリーレストラン・回転ずし、ラーメン・そばなど)は計で同35.5%減(11月18.5%減)。

飲酒主体業態(居酒屋、バー・バル、カラオケボックス、スナックなど)が計で同59.7%減(同41.5%減)、軽食主体(ファーストフード、牛丼・カレー店など)業態が計で同32.2%減(同25.2%減)と、飲酒主体業態を中心に再び大きな影響が出ている。

主要16業種(調査は26分類)を対象とした外食市場規模は、増えた業種がゼロで、「居酒屋(焼鳥、串焼き、串揚げなどを含む)」が565億円減の370億円、「和食料理店(すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等)」が229億円減の355億円、「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が119億円減の271億円、「フレンチ・イタリアン料理店(ファミリーレストラン以外)」が136億円減の216億円だった。

外食単価は「スナック、ナイトクラブ、キャバレー」が3385円高の1万4138円、「フレンチ・イタリアン料理店(ファミリーレストラン以外)」が379円高の5455円、「カラオケボックス」が1523円高の4765円、「お好み焼き・鉄板焼き等の専業店」が351円高の3149円など、5業種が上昇した。

一方で、「バー、バル、ワインバー、ビアホール、パブ」が117円安の4108円、「和食料理店(すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等)」が184円安の4101円、「居酒屋(焼鳥、串焼き、串揚げなどを含む)」が337円安の3483円など、11業種が下落した。

調査は首都圏、関西圏、東海圏の各圏域中心部からの鉄道距離が、おおむね首都圏90分圏、関西圏80分圏、東海圏60分圏の市区町村に住む20歳から69歳までの男女を対象にインターネットによって実施した。

実施時期は事前調査を11月20日から30日まで50万2057件を対象に行い、回収数が3万2419件(回収率は6.5%)。本調査は1月5日から14日まで1万1460件を対象に実施し、回収数が9707件、回収率は84.7%、有効回答数が9597件だった。

本調査での「外食(実施率)」とは、夕方以降の時間帯で店で食事した場合を対象とし、1日2回までの外食を含んでいる。また、2019年4月から調査対象にコンビニなどの「イートイン」の選択肢を追加している。

主要16業種(調査は26分類)を対象とした外食市場規模は、増えた業種がゼロで、「居酒屋(焼鳥、串焼き、串揚げなどを含む)」が338億円減の419億円、「和食料理店(すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等)」が65億円減の398億円、「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が57億円減の294億円、「フレンチ・イタリアン料理店(ファミリーレストラン以外)」が56億円減の200億円だった。

外食単価は「スナック、ナイトクラブ、キャバレー」が2146円高の1万157円、「バー、バル、ワインバー、ビアホール、パブ」が279円高の4040円、「アジアン料理店」が85円高の2701円など、6業種が上昇した。

一方で、「フレンチ・イタリアン料理店(ファミリーレストラン以外)」が26円安の4254円、「和食料理店(すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等)」が105円安の3647円、「すき焼き、しゃぶしゃぶ、鍋、おでん等の専業店」が75円安の3582円、「居酒屋(焼鳥、串焼き、串揚げなどを含む)」が171円安の3346円、「お好み焼き・鉄板焼き等の専業店」が325円安の2365円など、10業種が下落した。

調査は首都圏、関西圏、東海圏の各圏域中心部からの鉄道距離が、おおむね首都圏90分圏、関西圏80分圏、東海圏60分圏の市区町村に住む20歳から69歳までの男女を対象にインターネットによって実施した。

実施時期は事前調査を11月20日から30日まで50万2057件を対象に行い、回収数が3万2419件(回収率は6.5%)。本調査は1月5日から14日まで1万1460件を対象に実施し、回収数が9707件、回収率は84.7%、有効回答数が9597件だった。

本調査での「外食(実施率)」とは、夕方以降の時間帯で店で食事した場合を対象とし、1日2回までの外食を含んでいる。また、2019年4月から調査対象にコンビニなどの「イートイン」の選択肢を追加している。

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