【銀座新聞ニュース=2021年2月4日】大手情報会社のリクルートグループの旅行、レジャー、飲食などの情報サービス会社、リクルートライフスタイル（千代田区丸の内1-9-2、03-6835-1000）の「食」に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」は2月3日、2020年12月の「外食市場調査」を発表した。
レインズインターナショナルは「牛角八丁堀八重洲通り店」（中央区八丁堀2-14-4、ヤブ原ビル、050-3463-4327）など「牛角」店で酒と相性のいい味の濃い新メニューを提供している。醤油ベースに信州味噌、オイスターソース、XO醤などを配合したタレを揉みこんだ「コク旨とろカルビ」（画像左、759円）、軟骨にハラミが付き、塩ダレをベースに黒胡椒がピリリときいた「ハラミ付きやげん」（右上、539円）、激辛ダレにホルモンや豚カルビを絡めて炒める「辛激のホルとん炒め」（右下、539円）など。
それによると、12月の首都圏・関西圏・東海圏（東名阪）の3圏域の外食市場規模は前年同月比44.4％減の2249億円と10カ月続けて前年を下回り、9月（29.9％減）、10月（19.5％減）、11月（26.2％減）よりも悪化し、11月に比べ18.2ポイントも後退している。
圏域別では首都圏が1361億円（同45.0％減、13カ月続けて減）、関西圏が617億円（同43.4％減、11カ月続けて減）、東海圏が271億円（同42.7％減、10カ月続けて減）と、いずれも前年を下回っている上に、11月よりも首都圏(30.8％減)、関西圏（16.7％減）、東海圏（22.6％減）とも悪化している。
外食単価は前年比337円マイナスの2636円と2カ月続けて下落（同11.3％減）、外食頻度（外食回数）が月3.75回で同0.52回減って、3月以来10カ月続けて下落、外食実施率は同21.7ポイントダウンの55.8％と2019年12月以来、13カ月続けて下回った。
また、業態別でも10カ月連続して主要16業態すべてで市場規模が前年比マイナスだった。食事主体業態（和食料理店、中華料理店、レストラン・洋食店、フレンチ・イタリアン、アジアン料理店、焼き肉・ステーキ、お好み焼き、すき焼き、ファミリーレストラン・回転ずし、ラーメン・そばなど）は計で同35.5％減（11月18.5％減）。
飲酒主体業態（居酒屋、バー・バル、カラオケボックス、スナックなど）が計で同59.7％減（同41.5％減）、軽食主体（ファーストフード、牛丼・カレー店など）業態が計で同32.2％減（同25.2％減）と、飲酒主体業態を中心に再び大きな影響が出ている。
主要16業種（調査は26分類）を対象とした外食市場規模は、増えた業種がゼロで、「居酒屋（焼鳥、串焼き、串揚げなどを含む）」が565億円減の370億円、「和食料理店（すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等）」が229億円減の355億円、「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が119億円減の271億円、「フレンチ・イタリアン料理店（ファミリーレストラン以外）」が136億円減の216億円だった。
外食単価は「スナック、ナイトクラブ、キャバレー」が3385円高の1万4138円、「フレンチ・イタリアン料理店（ファミリーレストラン以外）」が379円高の5455円、「カラオケボックス」が1523円高の4765円、「お好み焼き・鉄板焼き等の専業店」が351円高の3149円など、5業種が上昇した。
一方で、「バー、バル、ワインバー、ビアホール、パブ」が117円安の4108円、「和食料理店（すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等）」が184円安の4101円、「居酒屋（焼鳥、串焼き、串揚げなどを含む）」が337円安の3483円など、11業種が下落した。
調査は首都圏、関西圏、東海圏の各圏域中心部からの鉄道距離が、おおむね首都圏90分圏、関西圏80分圏、東海圏60分圏の市区町村に住む20歳から69歳までの男女を対象にインターネットによって実施した。
実施時期は事前調査を11月20日から30日まで50万2057件を対象に行い、回収数が3万2419件(回収率は6.5％)。本調査は1月5日から14日まで1万1460件を対象に実施し、回収数が9707件、回収率は84.7％、有効回答数が9597件だった。
本調査での「外食(実施率)」とは、夕方以降の時間帯で店で食事した場合を対象とし、1日2回までの外食を含んでいる。また、2019年4月から調査対象にコンビニなどの「イートイン」の選択肢を追加している。
主要16業種（調査は26分類）を対象とした外食市場規模は、増えた業種がゼロで、「居酒屋（焼鳥、串焼き、串揚げなどを含む）」が338億円減の419億円、「和食料理店（すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等）」が65億円減の398億円、「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が57億円減の294億円、「フレンチ・イタリアン料理店（ファミリーレストラン以外）」が56億円減の200億円だった。
外食単価は「スナック、ナイトクラブ、キャバレー」が2146円高の1万157円、「バー、バル、ワインバー、ビアホール、パブ」が279円高の4040円、「アジアン料理店」が85円高の2701円など、6業種が上昇した。
一方で、「フレンチ・イタリアン料理店（ファミリーレストラン以外）」が26円安の4254円、「和食料理店（すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等）」が105円安の3647円、「すき焼き、しゃぶしゃぶ、鍋、おでん等の専業店」が75円安の3582円、「居酒屋（焼鳥、串焼き、串揚げなどを含む）」が171円安の3346円、「お好み焼き・鉄板焼き等の専業店」が325円安の2365円など、10業種が下落した。
調査は首都圏、関西圏、東海圏の各圏域中心部からの鉄道距離が、おおむね首都圏90分圏、関西圏80分圏、東海圏60分圏の市区町村に住む20歳から69歳までの男女を対象にインターネットによって実施した。
実施時期は事前調査を11月20日から30日まで50万2057件を対象に行い、回収数が3万2419件(回収率は6.5％)。本調査は1月5日から14日まで1万1460件を対象に実施し、回収数が9707件、回収率は84.7％、有効回答数が9597件だった。
本調査での「外食(実施率)」とは、夕方以降の時間帯で店で食事した場合を対象とし、1日2回までの外食を含んでいる。また、2019年4月から調査対象にコンビニなどの「イートイン」の選択肢を追加している。