ホットペッパー調べ外食1月、市場半減、単価等3指標も連続減

【銀座新聞ニュース=2021年3月5日】大手情報会社のリクルートグループの旅行、レジャー、飲食などの情報サービス会社、リクルートライフスタイル(千代田区丸の内1-9-2、03-6835-1000)の「食」に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」は3月4日、1月の「外食市場調査」を発表した。

ロイヤルグループ傘下のロイヤルフードサービスが展開する「ロイヤルホスト銀座インズ店」(中央区銀座西2-2、銀座インズ2、03-3563-6300)など全国の「ロイヤルホスト」(217店)で、3月3日から7月初旬まで東カナダのプリンス・エドワード島州政府観光局協賛により「オマール海老&ステーキ フェア」を開いている。画像は「アイランドシーフードプラッター オマール海老のグリル(4本)&ムール・フリット」(税別3380円)。

それによると、1月の首都圏・関西圏・東海圏(東名阪)の3圏域の外食市場規模は前年同月比54.9%減の1472億円と11カ月続けて前年を下回り、9月(29.9%減)、10月(19.5%減)、11月(26.2%減)、12月(44.4%減)よりも悪化し、12月に比べ10.5ポイントも後退している。

圏域別では首都圏が843億円(同56.5%減、14カ月続けて減)、関西圏が442億円(同52.7%減、12カ月続けて減)、東海圏が186億円(同53.9%減、11カ月続けて減)と、いずれも前年を下回っている上に、12月よりも首都圏(45.0%減)、関西圏(43.4%減)、東海圏(42.7%減)とも悪化している。

外食単価は前年比391円マイナスの2288円と3カ月続けて下落(同20.6%減)、外食頻度(外食回数)が月3.37回で同0.57回減って、3月以来11カ月続けて下落、外食実施率は同28.4ポイントダウンの46.9%と2019年12月以来、14カ月続けて下回った。1月の数値としては、いずれの指標も2013年の調査開始以来最低値を記録した。また、3指標ともマイナスとなるのは3カ月連続となる。

また、業態別でも11カ月連続して主要16業態すべてで市場規模が前年比マイナスだった。食事主体業態(和食料理店、中華料理店、レストラン・洋食店、フレンチ・イタリアン、アジアン料理店、焼き肉・ステーキ、お好み焼き、すき焼き、ファミリーレストラン・回転ずし、ラーメン・そばなど)は計で同46.9%減(12月35.5%減)。

飲酒主体業態(居酒屋、バー・バル、カラオケボックス、スナックなど)が計で同71.1%減(同59.7%減)、軽食主体(ファーストフード、牛丼・カレー店など)業態が計で同49.2%減(同32.2%減)と、飲酒主体業態を中心に大きな影響が出ている。

ほかに画像の「オマール海老のグリルと紅ずわい蟹のクリームコロッケ&アンガスサーロインステーキ(100グラム)」(2380円)や「オマール海老のグリル&ケールサラダ」(1780円)、「オマール海老のグリル」(2本で1380円)、「オマール海老のシーフードドリア」(1980円)、「オマール海老のサフランピラフ」(1780円)などもある。

主要16業種(調査は26分類)を対象とした外食市場規模は、増えた業種がゼロで、「居酒屋(焼鳥、串焼き、串揚げなどを含む)」が504億円減の185億円、「和食料理店(すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等)」が305億円減の247億円、「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が136億円減の207億円、「ファミリーレストラン、回転すし等」が86億円減の147億円だった。

外食単価は「カラオケボックス」が2649円高の5104円、「バー、バル、ワインバー、ビアホール、パブ」が45円高の3689円、「お好み焼き・鉄板焼き等の専業店」が38円高の2550円など、6業種が上昇した。

一方で、「スナック、ナイトクラブ、キャバレー」が3357円安の7238円、「和食料理店(すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等)」が660円安の3464円、「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が305円安の3286円、「すき焼き、しゃぶしゃぶ、鍋、おでん等の専業店」が750円安の3393円など、10業種が下落した。

調査は首都圏、関西圏、東海圏の各圏域中心部からの鉄道距離が、おおむね首都圏90分圏、関西圏80分圏、東海圏60分圏の市区町村に住む20歳から69歳までの男女を対象にインターネットによって実施した。

実施時期は事前調査を12月16日から28日まで50万6069件を対象に行い、回収数が3万2937件(回収率は6.5%)。本調査は2月1日から9日まで1万2485件を対象に実施し、回収数が1万393件、回収率は83.2%、有効回答数が1万264件だった。

本調査での「外食(実施率)」とは、夕方以降の時間帯で店で食事した場合を対象とし、1日2回までの外食を含んでいる。また、2019年4月から調査対象にコンビニなどの「イートイン」の選択肢を追加している。

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