ホットペッパー調べ外食10月、5カ月連続の16%減、9月より改善

【銀座新聞ニュース=2021年12月3日】大手情報会社のリクルート(4月1日付でリクルートライフスタイルを統合、千代田区丸の内1-9-2、グラントウキョウサウスタワー、03-6835-3000)の「食」に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」はこのほど、10月の「外食市場調査」を発表した。

ゼネラル・オイスターは12月31日まで「エミットフィッシュバー GINZASIX」」や「オイスターテーブル銀座コリドー店」など16店で「選べる3プラン!真カキ食べ放題」を開いている。生ガキ(1産地)、素焼き、カキスープの「シンプル食べ放題」(90分制、税込3949円)、シンプルに、生ガキ(2産地)、ワイン蒸し、カキフライ、ガーリックバターソ-スと香草パン粉焼き、ウニカキしょう油焼きを加えた「スタンダード食べ放題」(4389円)、スタンダードに、生ガキ(4産地)、カクテル2種、アンチョビトマト焼き、トリュフタルタル焼き、オニオングラタン焼きを加えた「プレミアム食べ放題」(120分制、5159円)の3プラン。

それによると、10月の首都圏・関西圏・東海圏(東名阪)の3圏域の外食市場規模は前年同月比16.3%減の2114億円と5カ月続けてマイナスだった(2019年比32.7%減)ものの、9月(前年同月比39.2%減、2019年9月比57.4%減)よりマイナス幅が大幅に縮小した。

また、食事主体業態の計で2019年比25.7%減、飲酒主体業態の計で同46.2%減(9月83.0%減)、軽食主体業態の計で同34.5%減といずれもマイナスだが、飲酒主体業態が2019年比83.0%減から大幅に縮小した。主要16業態では「スナック、ナイトクラブ、キャバレー」と「お好み焼き、鉄板焼き等の専業店」で市場規模が前年比プラスに転じた。

圏域別では首都圏が1291億円(同10.7%減、5カ月続けて減)、関西圏が554億円(同26.5%減、5カ月続けて減)、東海圏が269億円(同17.7%減、5カ月続けて減)と、いずれも前年を下回っている。

10月の外食単価は83円マイナスの2455円と6カ月続けて下落(同3.3%減)、外食頻度(外食回数)が月3.54回で同0.25回減って、5カ月続けて下落、外食実施率は同4.5ポイントダウンの60.0%と5カ月続けて下落した。

また、主要16業種(調査は26分類)を対象とした外食市場規模は飲酒主体の「スナック、ナイトクラブ、キャバレー」が4億円増の44億円、食事主体の「お好み焼き・鉄板焼き等の専業店」が1億円増の45億円と2業態が増えた。

一方、飲酒主体の「居酒屋(焼鳥、串焼き、串揚げなど飲酒メインの業態含む)」が104億円減の360億円、食事主体の「和食料理店(すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等)」が54億円減の322億円、食事主体の「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が29億円減の272億円など14業態がマイナスだった。

外食単価は飲酒主体の「スナック、ナイトクラブ、キャバレー」が965円高の9453円、食事主体の「お好み焼き・鉄板焼き等の専業店」が132円高の2836円、食事主体の「フレンチ・イタリアン料理店(ファミリーレストラン以外)」が33円高の4280円など4業態が上昇した。

これに対して、飲酒主体の「カラオケボックス」が1402円安の2475円、食事主体の「アジアン料理店」が508円安の2564円、食事主体の「すき焼き、しゃぶしゃぶ、鍋、おでん等の専業店」が362円安の3407円、食事主体の「中華料理店(ラーメン専業店は除く)」が292円安の1968円など12業態が下落した。

調査は首都圏、関西圏、東海圏の各圏域中心部からの鉄道距離が、おおむね首都圏90分圏、関西圏80分圏、東海圏60分圏の市区町村に住む20歳から69歳までの男女を対象にインターネットによって実施した。

実施時期は事前調査を9月17日から30日まで49万3268件を対象に行い、回収数が3万3493件(回収率は6.8%)。本調査は11月1日から8日まで1万2103件を対象に実施し、回収数が9714件、回収率は80.3%、有効回答数が9616件だった。

本調査での「外食(実施率)」とは、夕方以降の時間帯で店で食事した場合を対象とし、1日2回までの外食を含んでいる。また、2019年4月から調査対象にコンビニなどの「イートイン」の選択肢を追加している。