【銀座新聞ニュース=2021年8月3日】大手情報会社のリクルート（4月1日付でリクルートライフスタイルを統合、千代田区丸の内1-9-2、グラントウキョウサウスタワー、03-6835-3000）の「食」に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」は8月2日に6月の「外食市場調査」を発表した。

ゼネラル・オイスターは8月22日まで「エミットフィッシュバー　GINZASIX」や「オイスターテーブル銀座コリドー店」など19店で「選べる3プラン！真カキ食べ放題」を開いている。いずれも素焼きとカキスープがついて、生カキ1産地の「シンプル食べ放題」（90分制、60分ラストオーダー、税込3949円）、生カキ2産地盛り合わせ、ワイン蒸し、カキフライ、香草ガーリックバター焼き、ウニカキ醤油焼きの「スタンダード食べ放題」（4389円）、スタンダードのメニューに生カキ4産地盛り合わせ、カクテル2種、アンチョビトマト焼き、トリュフタルタル焼き、オニオングラタン焼きの「プレミアム食べ放題」（120分制、5159円）がある。2日前までの予約制（画像はイメージ）。

それによると、6月の首都圏・関西圏・東海圏（東名阪）の3圏域の外食市場規模は前年同月比28.2％減の1345億円と3カ月ぶりに前年を下回った。2019年比では59.7％減だった。

6月は場所によっては、酒類の提供自粛要請が出されていたため、食事主体業態の計（前年比18.7％減、2019年比51.0％減）に比べ、飲酒主体業態の計（同59.2％減、同79.0％減）が引き続きより厳しい経営環境としている。

圏域別では首都圏が843億円（同22.9％減、3カ月ぶり減）、関西圏が320億円（同41.2％減、3カ月ぶり減）、東海圏が182億円（同22.6％減、3カ月ぶり減）と、いずれも前年を下回っている。

また、2021年1月ｰ6月の上半期の外食市場規模は前年同期比26.5％減の8799億円（2019 年比では56.2％減）と厳しい状況が続いている

6月の外食単価は457円マイナスの2117円と2カ月続けて下落（同17.8％減）、外食頻度（外食回数）が月3.18回で同0.14回減って、3カ月ぶりに下落、外食実施率は同4.5ポイントダウンの49.3％と3カ月ぶりに下落した。

また、主要16業種（調査は26分類）を対象とした外食市場規模は、軽食主体の「ファーストフード（ハンバーガー、サンドイッチ等）」が2億円増の13億円、「レストラン、食堂、ダイニング、洋食店」が横ばいの89億円だったが、食事主体の「和食料理店（すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等）」が86億円減の217億円、「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が61億円減の176億円、「フレンチ・イタリアン料理店（ファミリーレストラン以外）」が33億円減の106億円、飲酒主体の「居酒屋（焼鳥、串焼き、串揚げなど飲酒メインの業態含む）」が227億円減の156億円など、14業態でマイナスだった。

外食単価は「スナック、ナイトクラブ、キャバレー」が1万4790円高の2万1437円、「牛丼、カレー等、1品ものの専売業態」が22円高の727円と上昇したが、飲酒主体の「カラオケボックス」が1179円安の2117円、食事主体の「和食料理店（すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等）」が914円安の3199円、「フレンチ・イタリアン料理店（ファミリーレストラン以外）」が789円安の3824円、「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が500円安の3201円など、14業態が下落した。

調査は首都圏、関西圏、東海圏の各圏域中心部からの鉄道距離が、おおむね首都圏90分圏、関西圏80分圏、東海圏60分圏の市区町村に住む20歳から69歳までの男女を対象にインターネットによって実施した。

実施時期は事前調査を5月19日から31日まで48万4599件を対象に行い、回収数が3万2910件(回収率は6.8％)。本調査は7月1日から12日まで1万2153件を対象に実施し、回収数が1万0113件、回収率は83.2％、有効回答数が1万0007件だった。

本調査での「外食(実施率)」とは、夕方以降の時間帯で店で食事した場合を対象とし、1日2回までの外食を含んでいる。また、2019年4月から調査対象にコンビニなどの「イートイン」の選択肢を追加している。