【銀座新聞ニュース=2021年10月4日】大手情報会社のリクルート（4月1日付でリクルートライフスタイルを統合、千代田区丸の内1-9-2、グラントウキョウサウスタワー、03-6835-3000）の「食」に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」はこのほど、8月の「外食市場調査」を発表した。

favyはシェア型レストラン「re:Dine GINZA（リダイン銀座）」を10月1日にリニューアルオープンし、入居シェフや料理人を募集している。現在、お茶割りや50種の唐揚げの酒場「CRAFT TEA（クラフト・ティー）銀座」、完全会員制の焼かない焼肉店「29ON角打ち 銀座」と「29ON 銀座」、ワイン30種類をビュッフェ形式で飲める「DXワインビュッフェ」の4店舗が出店している。フロア全体の店舗面積は396平方メートル（120坪）、座席数は120席。

それによると、8月の首都圏・関西圏・東海圏（東名阪）の3圏域の外食市場規模は前年同月比33.6％減の1395億円と3カ月続けて前年を下回った。2019年比では59.9％減で、いずれも7月（前年同月比14.9％減、2019年7月比51.9％減）よりも悪化した。

ホットペッパーグルメ外食総研では、8月はエリアにより緊急事態宣言が続いたうえ、全国的に雨の日が多く、冷夏であったことも要因のひとつとして考えられるとしている。また、食事主体業態の計で前年比25.5％減、2019年比50.5％減（7月は10.7％減、42.0％減）、飲酒主体業態の計で同 65.8％減、同83.6％減（7月は33.9％減、72.5％減）と、いずれも市場規模の前年比、2019年比のマイナス幅が7月よりも拡大しており、特に飲酒機会の減少は市場規模全体のマイナスにつながったと考えられる。

圏域別では首都圏が766億円（同37.4％減、3カ月続けて減）、関西圏が399億円（同34.7％減、3カ月続けて減）、東海圏が230億円（同13.9％減、3カ月続けて減）と、いずれも前年を下回っている。

8月の外食単価は335円マイナスの2072円と4カ月続けて下落（同13.9％減）、外食頻度（外食回数）が月3.45回で同0.46回減って、3カ月続けて下落、外食実施率は同9.6ポイントダウンの46.0％と3カ月続けて下落した。

また、主要16業種（調査は26分類）を対象とした外食市場規模は飲酒主体の「居酒屋（焼鳥、串焼き、串揚げなど飲酒メインの業態含む）」が258億円減の108億円、食事主体の「和食料理店（すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等）」が95億円減の232億円、食事主体の「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が74億円減の198億円など全業態がマイナスだった。

外食単価は飲酒主体の「スナック、ナイトクラブ、キャバレー」が6507円高の1万5186円、飲酒主体の「バー、バル、ワインバー、ビアホール、パブ」が908円高の4699円など4業態が上昇していた。

これに対して、食事主体の「フレンチ・イタリアン料理店（ファミリーレストラン以外）」が610円安の3911円、食事主体の「お好み焼き・鉄板焼き等の専業店」が435円安の2338円、食事主体の「和食料理店（すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等）」が398円安の3253円、飲酒主体の「カラオケボックス」が372円安の1925円など12業種が下落した。

調査は首都圏、関西圏、東海圏の各圏域中心部からの鉄道距離が、おおむね首都圏90分圏、関西圏80分圏、東海圏60分圏の市区町村に住む20歳から69歳までの男女を対象にインターネットによって実施した。

実施時期は事前調査を7月21日から8月2日まで49万7678件を対象に行い、回収数が3万3581件(回収率は6.7％)。本調査は9月1日から13日まで1万1860件を対象に実施し、回収数が1万268件、回収率は86.6％、有効回答数が1万146件だった。

本調査での「外食(実施率)」とは、夕方以降の時間帯で店で食事した場合を対象とし、1日2回までの外食を含んでいる。また、2019年4月から調査対象にコンビニなどの「イートイン」の選択肢を追加している。