【銀座新聞ニュース=2022年5月10日】大手情報会社のリクルートホールディングス（千代田区丸の内1-9-2、グラントウキョウサウスタワー、03-6835-1111)傘下のリクルート（2021年4月1日付でリクルートライフスタイルを統合、千代田区丸の内1-9-2、03-6835-3000）の「食」に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」はこのほど、3月の「外食市場調査」を発表した。

ロイヤルホールディングス傘下のロイヤルフードサービス（世田谷区桜新町1-34-6）は6月26日まで「シズラー東京国際フォーラム店」（千代田区丸の内3-5-1、東京国際フォーラム、03-3211-2205）など全10店で「American BBQ Fair（アメリカン・バーベキュー・フェア）第2弾ｰカンザスシティ×ノースカロライナ」を開いている。スパイスとスモークソルトでマリネした骨付きポークや、スパイシーシュリンプ、厚切りベーコンなどを、素材に合わせた焼き方で提供している。いずれも「プレミアムサラダバー」付で、ブルックリンビールも飲み放題（3種、120分、1人2200円プラス）。「カンザスシティBBQ」は「バタフライシュリンプ」（2人分税込8778円）、「骨付きポーク」（同9878円）、「ノースカロライナ BBQ」は「ベイビーバックリブ」（同7678円）。

それによると、3月の首都圏・関西圏・東海圏（東名阪）の3圏域の外食市場規模は前年同月比20.0％増の2146億円と4カ月続けてプラスだった(2020年3月比1.0％減、2020年2月比47.6％減、2019年3月比41.5％減)。ホットペッパーグルメ外食総研では「2020年3月がコロナ禍の影響が出始めたタイミングだったことの影響もあるが、3年前の2019年3月比でも前月に比べマイナス幅が小さくなり回復傾向」としている。

圏域別では首都圏が1315億円（同32.7％増、5カ月続けてプラス）、関西圏が584億円（同6.2％増、4カ月続けてプラス）、東海圏が247億円（同0.0％）と、首都圏と関西圏が前年を上回った。

3月の外食単価は前年比120円プラスの2480円と4カ月続けて上昇（同5.1％増）、外食頻度（外食回数）が月3.52回で同0.21回増えて、3カ月続けて上昇、外食実施率は同4.7ポイントアップの60.8％と4カ月続けて上昇した。

外食市場規模では、食事主体業態・計（前年比19.9％増）、飲酒主体業態・計（同29.2％増）、軽食主体業態・計（同8.7％増）と、どの中分類でも前年比は改善傾向にある。
主要16業態では全業態で市場規模が前年比プラスとなり、外食単価、延べ外食回数ともに前年比プラスの業態も13業態あった。

主要16業種（調査は26分類）を対象とした外食市場規模は食事主体の「和食料理店（すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等）」が80億円増の356億円、飲酒主体の「居酒屋（焼鳥、串焼き、串揚げなど飲酒メインの業態含む）」が77億円増の365億円、食事主体業態の「中華料理店（ラーメン専業店は除く）」は46億円増の148億円など全16業態がプラスだった、

外食単価は、飲酒主体の「カラオケボックス」が582円高の3347円、食事主体の「和食料理店（すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等）」が376円高の3881円、食事主体の「お好み焼き・鉄板焼き等の専業店」が376円高の2668円、飲酒主体の「バー、バル、ワインバー、ビアホール、パブ」が307円高の4235円など、14業態が上昇した。

これに対して、「スナック、ナイトクラブ、キャバレー」が1966円安の6396円、食事主体の「ファミリーレストラン、回転すし等」が4円安の1488円と2業態が下落した。

調査は首都圏、関西圏、東海圏の各圏域中心部からの鉄道距離が、おおむね首都圏90分圏、関西圏80分圏、東海圏60分圏の市区町村に住む20歳から69歳までの男女を対象にインターネットによって実施した。

実施時期は事前調査を2月16日から28日まで47万9850件を対象に行い、回収数が3万3114件(回収率は6.9％)。本調査は4月1日から11日まで1万1913件を対象に実施し、回収数が9656件、回収率は81.1％、有効回答数が9540件だった。

本調査での「外食(実施率)」とは、夕方以降の時間帯で店で食事した場合を対象とし、1日2回までの外食を含んでいる。また、2019年4月から調査対象にコンビニ、スーパーなどの「イートイン」の選択肢を追加している。