ホットペッパー調べ外食6月、7割増も19年比、前月比減少幅拡大

【銀座新聞ニュース=2022年8月4日】大手情報会社のリクルートホールディングス(千代田区丸の内1-9-2、グラントウキョウサウスタワー、03-6835-1111)傘下のリクルート(2021年4月1日付でリクルートライフスタイルを統合、千代田区丸の内1-9-2、03-6835-3000)の「食」に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」は8月3日に、6月の「外食市場調査」を発表した。

ゼネラル・オイスターは8月15日まで「エミットフィッシュバー GINZASIX」(050-5486-6416)など21店で「POWER OYSTERフェア」を開いている。岩手県の釜石産、赤崎産、大槌産、大船渡産、宮城県志津川産、兵庫県の相生産、室津産、広島県安芸津産などの生カキを特別価格で提供しており、生カキ「6ピースプレート」(税込1848円)、「8ピースプレート」(2398円)がある。ほかに「素焼き4ピース」(1408円)、「ワイン蒸し4ピース」(1606円)、「焼きカキ5種盛り合わせ」(2079円)もある。昼、夜とも注文できる。

それによると、6月の首都圏・関西圏・東海圏(東名阪)の3圏域の外食市場規模は前年同月比70.3%増の2291億円と7カ月続けてプラスだった。しかし、2019年6月比では31.4%減と、2019年5月比の19.5%減よりマイナス幅が拡大した。コロナ禍前との比較では、2022年3月の2019年3月比が41.5%減、2022年4月の2019年4月比が28.2%減で、6月は2019年4月比よりも悪化しており、さらに前月比でも317億円(12.2%減)減少している。

また、外食実施率が62.3%と前年比では13.0ポイント増と7カ月続けて上昇しているが、前月比では5.4ポイント減。外食頻度(外食回数)も月3.53回で前年比では0.35回増と6カ月続けて増えているが、前月比では0.24回減っていることから「新型コロナウイルスの感染再拡大の影響を感じさせる」としている。ただ、外食単価は2613円と前年比で496円、前月比でも43円増えており、「反動消費や物価高騰が影響している可能性がありそう」とみている。

圏域別では首都圏が1440億円(同70.8%増、8カ月続けてプラス)、関西圏が586億円(同83.1%増、7カ月続けてプラス)、東海圏が264億円(同45.1%増、3カ月続けてプラス)と、いずれの圏域とも前年を大きく上回った。

外食市場規模では、食事主体業態・計(前年比58.1%増、2019年比22.5%減)、飲酒主体業態・計(同154.2%増、2019年比46.6%減)、軽食主体業態・計(同6.4%増、2019年比36.8%減)と、どの中分類でも2019年比では前月比よりもマイナス幅が拡大しており、「回復への道のりはまだ遠い」としている。また、主要16業態では4カ月続けて全業態で前年比プラスとなっている。

主要16業種(調査は26分類)を対象とした外食市場規模は飲酒主体の「居酒屋(焼鳥、串焼き、串揚げなど飲酒メインの業態含む)」が238億円増の394億円、食事主体の「和食料理店(すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等)」が173億円増の390億円、食事主体の「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が80億円増の256億円、食事主体の「フレンチ・イタリアン料理店(ファミリーレストラン以外)」が88億円増の194億円など全16業態がプラスだった。

外食単価は、飲酒主体の「カラオケボックス」が2511円高の4628円、食事主体の「フレンチ・イタリアン料理店(ファミリーレストラン以外)」が895円高の4719円、食事主体の「和食料理店(すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等)」が836円高の4035円、食事主体の「すき焼き、しゃぶしゃぶ、鍋、おでん等の専業店」が995円高の3883円など、14業態が上昇した。

これに対して、飲酒主体の「スナック、ナイトクラブ、キャバレー」が1万3309円安の8128円、飲酒主体の「バー、バル、ワインバー、ビアホール、パブ」が539円安の3731円と、2業態が下落した。

調査は首都圏、関西圏、東海圏の各圏域中心部からの鉄道距離が、おおむね首都圏90分圏、関西圏80分圏、東海圏60分圏の市区町村に住む20歳から69歳までの男女を対象にインターネットによって実施した。

実施時期は事前調査を5月19日から31日まで46万3675件を対象に行い、回収数が3万1449件(回収率は6.8%)。本調査は7月1日から8日まで1万2539件を対象に実施し、回収数が9762件、回収率は77.9%、有効回答数が9666件だった。

本調査での「外食(実施率)」とは、夕方以降の時間帯で店で食事した場合を対象とし、1日2回までの外食を含んでいる。また、2019年4月から調査対象にコンビニ、スーパーなどの「イートイン」の選択肢を追加している。