【銀座新聞ニュース=2022年9月6日】大手情報会社のリクルートホールディングス（千代田区丸の内1-9-2、グラントウキョウサウスタワー、03-6835-1111)傘下のリクルート（2021年4月1日付でリクルートライフスタイルを統合、千代田区丸の内1-9-2、03-6835-3000）の「食」に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」はこのほど、7月の「外食市場調査」を発表した。

居酒屋など90店舗を運営するS.H.Nは9月15日まで「銀座焼肉R」（中央区銀座2-5-19、PUZZLE銀座、03-5579-5099）で「女子会プラン全6品」をキャンペーン価格（5800円、税込、サービス料なし）で提供している。1日2組限定で、鉢植えベジタブル アンチョビディップ、赤海老、唐墨、柿の和牛塩ユッケのミニタルト、マッシュルームスープ、和牛ローストビーフ エゴマスタードを添えて、ラタトゥイユとパルミジャーノトースト、季節のフルーツとモンブランのミニパルフェの6品。17時から23時の2時間制。

それによると、7月の首都圏・関西圏・東海圏（東名阪）の3圏域の外食市場規模は前年同月比49.3％増の2497億円と8カ月続けてプラスだった。また、2019年7月比では28.2％減（6月は31.4％減、5月は19.5％減、4月は28.2％減、3月は41.5％減）と2019年6月比よりも改善した。また、前月比でも206億円（9.0％増）増加している。

また、外食実施率が61.6％と前年比では8.4ポイント増と8カ月続けて上昇しているが、前月比では0.7ポイント減。外食頻度（外食回数）も月3.84回で前年比では0.42回増と7カ月続けて増え、前月比でも0.31回増えている。外食単価は2653円と前年比で382円増え（9カ月連続増）、前月比でも40円増えており、外食実施率、頻度、単価の3指標がすべて前年実績を超えた。

また、外食市場規模では、食事主体業態・計は前年比42.9％増（2019年比17.2％減）、飲酒主体業態・計は同98.6％増（同45.3％減）、軽食主体業態・計は同15.6％増（同34.9％減）と、どの中分類でも2019年比でみると前月よりマイナス幅が縮小しており、「新型コロナウイルスの感染再拡大にも関わらず、市場が回復傾向にあったとみられる」と分析している。

圏域別では首都圏が1530億円（同63.3％増、9カ月続けてプラス）、関西圏が676億円（同38.8％増、8カ月続けてプラス）、東海圏が291億円（同17.3％増、4カ月続けてプラス）と、いずれの圏域とも前年を大きく上回った。

主要16業種（調査は26分類）を対象とした外食市場規模は飲酒主体の「居酒屋（焼鳥、串焼き、串揚げなど飲酒メインの業態含む）」が211億円増の436億円、食事主体の「和食料理店（すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等）」が175億円増の420億円、食事主体の「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が82億円増の304億円、食事主体の「フレンチ・イタリアン料理店（ファミリーレストラン以外）」が64億円増の196億円など15業態がプラスだった。

マイナスとなったのは、「すき焼き、しゃぶしゃぶ、鍋、おでん等の専業店」のみで1億円減の40億円だった。

外食単価は、飲酒主体の「バー、バル、ワインバー、ビアホール、パブ」が1125円高の4551円、飲酒主体の「カラオケボックス」が1399円高の3508円、食事主体の「和食料理店（すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等）」が918円高の4172円、食事主体の「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が434円高の3735円など14業種が上昇した。

これに対して、食事主体の「すき焼き、しゃぶしゃぶ、鍋、おでん等の専業店」が202円安の3546円、「ファストフード（ハンバーガー、サンドイッチ等）」が17円安の806円と2業種のみが下落した。

調査は首都圏、関西圏、東海圏の各圏域中心部からの鉄道距離が、おおむね首都圏90分圏、関西圏80分圏、東海圏60分圏の市区町村に住む20歳から69歳までの男女を対象にインターネットによって実施した。

実施時期は事前調査を6月21日から30日まで47万6023件を対象に行い、回収数が2万9317件(回収率は6.2％)。本調査は8月1日から9日まで1万2428件を対象に実施し、回収数が1万0128件、回収率は81.5％、有効回答数が1万0027件だった。

本調査での「外食(実施率)」とは、夕方以降の時間帯で店で食事した場合を対象とし、1日2回までの外食を含んでいる。また、2019年4月から調査対象にコンビニ、スーパーなどの「イートイン」の選択肢を追加している。