ホットペッパー調べ21年度外食前年並も3兆円割れ、中食は3%増

【銀座新聞ニュース=2022年9月17日】大手情報会社のリクルート(千代田区丸の内1-9-2、グラントウキョウサウスタワー、03-6835-3000)の「食」に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」はこのほど、2021年度の「外食&中食動向」(推計値)を発表した。

ゼネラル・オイスターは9月20日から30日まで「エミットフィッシュバー GINZASIX」(050-5486-6416)など5店で「選べる3プランの真牡蠣食べ放題」を開く(画像はイメージ)。生カキ、素焼き、牡蠣スープのつく「シンプル食べ放題」(90分制、税込3949円)、シンプルにワイン蒸し、カキフライ、ガーリックバターソースと香草パン粉焼きカキ、ウニカキしょう油焼きがついた「スタンダード食べ放題」(90分制、4389円)、スタンダードに、カクテル3種、トマトとチーズ焼き、トリュフタルタル焼き、ホワイトソースとほうれん草焼きがついた「プレミアム食べ放題」(120分制、5159円)がある。プラス2178円で飲み放題を付けられる(120分制)。2日前までのご予約制。

それによると、2021年度(2021年4月から2022年3月)の首都圏・関西圏・東海圏(東名阪)3圏域の外食市場規模は前年度比0.1%増の2兆1645億円と3年ぶりに前年実績を上回ったものの、3兆円を割っている。2019年度比では44.8%減だった。中食市場は同3.5%増の1兆5225億円と5年続けて前年実績を上回った。また、2019年度比でも23.9%増だった。

3圏域計で基準となる人口は前年度比1.1%減の4048万人と3年連続で微減、延べ外食回数が同1.2%増の9億0669万回と3年ぶりに増、外食単価は平均2387円、同1.1%減と3年続けて下がった。

業態別では「食事主体」業態の市場規模が3.8%増に対し、「飲酒主体」業態は12.9%減と影響が大きく、ホットペッパーグルメ外食総研では「飲酒業態の落ち込みを食事主体業態が補う形となった」としている。また、「飲酒あり」の外食は、前年度よりも7.2ポイント減少し、2019年度比では14.7ポイント減少となっており、飲酒を伴わない外食のシェアが増えてきている、としている。

一方、中食市場は1カ月あたりの実施率が0.4ポイント増の70.8%、1カ月あたりの中食購入頻度が0.02回増の5.11回、1回あたりの中食単価は1.6%増の867円、延べ中食購入回数は1.8%増の17億5695万回といずれも前年を上回った。

外食市場規模は2013年度が3兆9574億円、2014年度が前年度比0.9%増の3兆9918億円、2015年度が1.9%増の4兆0668億円、2016年度が3.6%減の3兆9194億円、2017年度が4.0%増の4兆0752億円、2018年度が1.5%増の4兆1350億円、2019年度が5.2%減の3兆9208億円、2020年度が44.8%減の2兆1630億円と半減した。

人口は2013年度4267万人、2014年度が4200万人、2015年度が4168万人、2016年度が4141万人、2017年度が4135万人と減少傾向にあったが、2018年度が4141万人と増加し、2019年度4109万人と再び減少し、2020年度が4078万人と減少し、2021年度も4048万人なので、3年連続減の上に、2年連続で4100万人を割っている。

これに伴い、延べ外食回数も2013年度16億7028万回、2014年度が16億1835万回、2015年度が15億9114万回、2016年度が15億4479万回と減ってきたが、2017年度が15億7767万回と増加に転じ、2018年度15億9735万回と増えた。しかし、2019年度が15億1649万回、2020年度が8億9596万回と大幅に減少していた。2021年度は9億0669万回と増加に転じたものの、2年連続で10億回を下回っている。

外食単価も2013年度が平均2369円、2014年度が2467円と同4.1%増、2015年度が2556円と同3.6%増と伸びていたが、2016年度に0.7%減の2537円、その後、2017年度が1.8%増の2583円、2018年度が0.2%増の2589円と増えていた。しかし、2019年度が0.1%減の2585円、2020年度が6.6%減の2414円、2021年度が1.1%減の2387円と減っている。

業態別の外食市場規模は食事主体の「和食料理店」が同4.2%増の3517億円で、16.2%のシェア、次いで飲酒主体の「居酒屋」が同13.4%減の3162億円で、14.6%のシェア、「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が同3.1%増の2831億円で、13.1%のシェア、食事主体の「ファミリーレストラン、回転すし等」が同1.5%増の1990億円で、9.2%のシェア、食事主体の「フレンチ、イタリアン料理店」が同3.8%増の1717億円で、7.9%のシェアと続いている。

また、2021年度の外食機会中の「飲酒の有無」についても集計しており、飲酒を伴う外食シェアは回数で29.6%(2020年度36.8%、2019年度44.3%、2018年度45.7%、2017年度46.0%)だった。

一方、中食市場は1カ月あたりの実施率が1.5ポイント増の70.8%、1カ月あたりの中食購入頻度が0.02回増の5.11回、1回あたりの中食単価は1.6%増の867円、延べ中食購入回数は1.8%増の17億5695万回といずれも前年を上回った。

一方、中食の市場規模は2013年度が1兆1056億円、2014年度が前年度比0.1%減の1兆1048億円、2015年度が同1.7%増の1兆1241億円、2016年度が同2.5%減の1兆0963億円、2017年度が同5.9%増の1兆1614億円、2018年度が同4.9%増の1兆2188億円、2019年度が同0.8%増の1兆2285億円、2020年度が同19.8%増の1兆4715億円、2021年度が同3.5%増の1兆5225億円と1兆5000億円を突破した。

延べ中食購入回数は2013年度14億7266万回、2014年度が同1.2%減の14億5477万回、2015年度が同0.3%減の14億5066万回、2016年度が同1.4%減の14億3075万回と減ってきたが、2017年度は同3.4%増の14億7981万回と増え、2018年度も同4.6%増の15億4825万回と増えたが、2019年度は同0.4%減の15億4224万回と減少し、2020年度は11.9%増の17億2546万回、2021年度も1.8%増の17億5695万回と2年続けて17億回を突破している。

中食単価は2013年度が平均751円、2014年度が759円と同1.1%増、2015年度が775円と同2.0%増と伸びていたが、2016年度に同1.1%減の766円と減少した。しかし、2017年度は同2.4%増の785円、2018年度は同0.3%増の787円、2019年度は同1.2%増の797円、2020年度も7.1%増の853円と増え、2021年度も1.6%増の867円と5年連続で増加し、2年連続で800円台になっている。

1カ月あたりの実施者の中食購入頻度は2013年度4.69回、2014年度4.71回、2015年度4.68回、2016年度4.62回と2015年度から減少していたが、2017年度4.68回、2018年度4.81回、2019年度4.86回、2020年度5.09回、2021年度が5.11回と2017年度から増加傾向が続いている。

1カ月あたりの中食の購入場所(2022年4月時点)はスーパーマーケットが60.1%(2021年4月時点59.9%、2020年4月時点58.3%、2019年4月時点64.2%)と半数以上を占めており、外食店のテイクアウトが32.3%(33.2%、39.4%、18.7%)と減少傾向にある。

百貨店が18.7%(15.4%、10.6%、19.8%)が増え、コンビニが23.3%(24.6%、23.5%、29.9%)と減っている。また、飲食スペースをもたない宅配専門店が8.6%(9.1%、6.2%、3.7%)と少し減っている。

また、2022年4-6月の新型コロナウイルスによる影響を調査したところ、外食市場規模では4月に前年同月比で52.9%増、5月に113.4%増、6月に70.8%増と回復傾向にある。一方、中食市場規模は4月に18.0%増、5月に5.8%減、6月には5.0%減と減少傾向にある。

調査は首都圏、関西圏、東海圏の各圏域中心部からの鉄道距離が、おおむね首都圏90分圏、関西圏80分圏、東海圏60分圏の市区町村に住む20歳から69歳までの男女を対象にインターネットによって実施した。

外食は夕方以降の食事について、店で食事した場合を対象とし、飲酒のみ、喫茶のみの場合も含まれ、夕方以降、複数回外食した場合、1日あたり2回まで(2軒目まで)の外食を含んでいる。

中食は、夕方以降の食事について、外で買ってきたものを家で食べたり、出前や宅配を利用して食べた場合を対象とし、食事の一部(おかずのみなど)を買ってきて食べた場合も含まれ、夕方以降に複数回中食した場合、1日あたり2回まで(購入金額の上位2位まで)の中食を含んでいる。