【銀座新聞ニュース=2023年2月3日】大手情報会社のリクルートホールディングス（千代田区丸の内1-9-2、グラントウキョウサウスタワー、03-6835-1111)傘下のリクルート（2021年4月1日付でリクルートライフスタイルを統合、千代田区丸の内1-9-2、03-6835-3000）の「食」に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」は2月2日、2022年12月の「外食市場調査」を発表した。
ゼネラル・オイスターは3月15日まで「エミットフィッシュバー GINZASIX」（中央区銀座6-10-1、GINZA SIX、050-5486-6416）などで「冬のあったかオイスターフェア」を開いている。「カキの豪快蒸し」（税込2629円、画像）をはじめ、「カキと青唐辛子味噌の紙包み焼き すだちの香り」（1309円）、「オイスターセット」（16ピースで4928円、12ピースで3718円）など。
それによると、12月の首都圏・関西圏・東海圏（東名阪）の3圏域の外食市場規模は前年同月比7.1％増の3015億円と13カ月続けてプラスだった。また、コロナ禍前の2019年12月比25.4％減（2019年11月比26.9％減、10月比21.3％減、9月比22.6％減、8月比31.4％減、7月比28.2％減、6月比31.4％減、5月比19.5％減、4月比28.2％減、3月比41.5％減、2月比49.2％減、1月比38.1％減）と11月よりも改善した。
外食単価は同132円増の3063円と14カ月連続でプラス、2019年12月比3.0％増と8カ月続けて伸びている。また、外食実施率が66.4％と前年比で2.5ポイント増となり、13カ月続けて上昇し、前月比でも2.2ポイント増だった。外食頻度（外食回数）は月3.72回で前年比では0.01回増と12カ月続けて増え、前月比でも0.06回増えている。
外食市場規模では、食事主体業態・計は前年比5.2％増（2019年12月比16.8％減、11月比19.3％減、10月比11.4％減、9月比16.7％減）、飲酒主体業態・計は同13.2％増（12月比36.1％減、11月比39.0％減、10月比38.4％減、9月比34.0％減）と、2019年12月比ではいずれも11月より改善した。また、主要16業態中、13業態で市場規模が前年比で増加した。
圏域別では首都圏が1819億円（同7.7％増、14カ月続けてプラス）、関西圏が877億円（同10.7％増、13カ月続けてプラス）、東海圏が319億円（同4.5％減、9カ月ぶりマイナス）と、東海圏のみが前年を下回った。
コロワイドグループのハンバーガーチェーン「フレッシュネスバーガー」は2月9日より「肉の日」イベントをはじめる。2月は公式アプリ会員限定でプレミアムバーガー全5種類（590円から990円）のいずれかを購入すると、抽選で100人にフレッシュネスカード1029円をプレゼントする。カードは最大1万2000円までチャージでき、繰り返し使用できる。3月以降は毎月29日に実施し、29人が対象。
主要16業種（調査は26分類）を対象とした外食市場規模は飲酒主体の「居酒屋（焼鳥、串焼き、串揚げなど飲酒メインの業態含む）」が68億円増の611億円、食事主体の「レストラン、食堂、ダイニング、洋食店」が34億円増の185億円、食事主体の「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が18億円増の360億円など13業態がプラスだった。
これに対して、食事主体の「和食料理店（すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等）」が26億円減の454億円、食事主体の「ファミリーレストラン、回転すし等」が4億円減の187億円と2業種がマイナスだった。軽食主体の「牛丼、カレー等、1品もの専売業態」は横ばいの24億円だった。
外食単価は、飲酒主体の「スナック、ナイトクラブ、キャバレー」が3566円高の1万1324円、食事主体の「すき焼き、しゃぶしゃぶ、鍋、おでん等の専業店」が498円高の4351円、食事主体の「アジアン料理店」が357円高の3102円、飲酒主体の「カラオケボックス」が331円高の3944円など15業種が上昇した。
これに対して、食事主体の「和食料理店（すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等）」のみが103円安の4366円と下落した。
調査は首都圏、関西圏、東海圏の各圏域中心部からの鉄道距離が、おおむね首都圏90分圏、関西圏80分圏、東海圏60分圏の市区町村に住む20歳から69歳までの男女を対象にインターネットによって実施した。
実施時期は事前調査を2022年11月18日から30日まで50万0533件を対象に行い、回収数が3万6689件(回収率は7.3％)。本調査は2023年1月4日から12日まで1万2596件を対象に実施し、回収数が9767件、回収率は77.5％、有効回答数が9680件だった。
本調査での「外食(実施率)」とは、夕方以降の時間帯で店で食事した場合を対象とし、1日2回までの外食を含んでいる。また、2019年4月から調査対象にコンビニ、スーパーなどの「イートイン」の選択肢を追加している。