【銀座新聞ニュース=2024年11月2日】大手情報会社のリクルートホールディングス（千代田区丸の内1-9-2、グラントウキョウサウスタワー、03-6835-1111)傘下のリクルート（2021年4月1日付でリクルートライフスタイルを統合、千代田区丸の内1-9-2、03-6835-3000）の「食」に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」はこのほど、9月の「外食市場調査」を発表した。
吉野家ホールディングス傘下のはなまるが運営する讃岐うどんチェーン「はなまるうどん」は「生姜鶏ねぎ塩うどん」と「ゆず生姜鶏ねぎ塩うどん」を12月中旬まで販売している。「生姜鶏ねぎ塩うどん」（税込中790円）は生姜を使用し、「いりこ」と昆布をベースに、風味の強い「一番だし」に数種類のしょう油や塩などをブレンドした「かえし」をあわせた「かけだし」に、鶏油などを加えている。「ゆず生姜鶏ねぎ塩うどん」（中820円）は「生姜鶏ねぎ塩うどん」にゆずを盛り付けてある。
それによると、9月の首都圏・関西圏・東海圏（東名阪）の3圏域の外食市場規模は前年同月比3.2％増の2879億円と35カ月続けてプラスだった。また、コロナ禍前の2019年9月比では9,1％減（2019年8月比13.1％減、7月比16.2％減、6月比14.9％減、5月比8.5％減、4月比14.6％減、3月比11.8％減、2月比13.4％減、1月比11.4％減、2023年時の2019年12月比10.3％減、11月比18.8％減、10月比11.9％減、9月比11.9％減、6月比20.4％減、5月比16.0％減、4月比21.3％減）と8月から2カ月続けて改善し、今年5月以来、マイナス幅が10％を割った。
外食単価は同65円増の2817円と34カ月連続でプラスだが、前月比では57円のマイナスだった。2019年9月比では15.1ポイント増と伸びた。外食実施率は69.4％と前年比では2.0ポイント増（前月比0.1ポイントマイナス）で、16カ月続けて前年を上回った。3月に実施率が70.2％と2020年2月以来の70％超となったが、4月（68.3％）、5月（69.2％）、6月（67.5％）、7月(67.6％)、8月（69.5％）と6カ月続けて60％台にとどまっている。
外食頻度（外食回数）は月に3.73回と前年よりも0.07回減っており、前月比でも0.10回減っている。外食頻度の2019年9月比は10.0％減と8月比（8月比12.1％減、7月比22.3％減、6月比22.9％減、5月比22.7％減、4月比23.5％減、3月比20.1％減、2月比21.7％減、1月比19.5％減）より改善した。外食単価が2019年9月比15.1％増（8月比14.3％増、7月比7.9％増、6月比10.4％増、5月比18.3％増、4月比11.7％増、3月比10.4％増、2月比10.5％増、1月比10.0％増）と改善し、主要指標がいずれも8月よりも改善したことから、市場規模の2019年比の回復につながった、としている。
外食市場規模では、食事主体業態・計は2019年9月比2.7％減（8月比6.9％減、7月比8.5％減、6月比6.9％減、5月比0.4％増、4月比9.8％減、3月比1.3％減、2月比3.7％減、1月比6.0％減）、飲酒主体業態・計は2019年9月比22.0％減（8月比25.1％減、7月比28.7％減、6月比26.7％減、5月比21.1％減、4月比18.1％減、3月比27.8％減、2月比29.7％減、1月比20.3％減）、軽食主体業態・計が2019年9月比1.2％減（8月比10.8％減、7月比18.5％減、6月比20.8％減、5月比30.0％減、4月比19.8％減、3月比11.6％減、2月比13.5％減、1月比13.1％減）と、いずれのカテゴリーも2019年比では改善した。また、主要16業態では12業態で市場規模が前年を上回った。
圏域別では首都圏が1833億円（同6.2％増、35カ月続けてプラス）、関西圏が694億円（同6.9％減、15カ月ぶりにマイナス）、東海圏が352億円（同10.0％増、2カ月続けてプラス）と首都圏と東海圏が前年を上回った。
コロワイドグループの「フレッシュネスバーガー」は11月26日まで「フランスフェア」を開いている。「銀だらグリエのフレンチバーガー 彩り野菜とオリーブアンチョビソース」（税込840円）は、銀だらグリエに、プロヴァンス発祥のタプナードソース(オリーブとアンチョビのソース)をかけ、素揚げレンコンとキャロットラぺ、紫キャベツマリネの彩り野菜をトッピングしてある。「銀だらグリエのフレンチバーガー スクランブルエッグとオマール海老ビスクソース」（同）は、生クリームとバターでコクを出したスクランブルエッグにオマール海老の旨みが詰まった濃厚ソースを合わせた。「北海こがね」の皮付きプライドポテトの「ビストロ コンソメポテト」（390円）などもある。
主要16業種（調査は26分類）を対象とした外食市場規模は食事主体の「ファミリーレストラン、回転すし等」が同28億円増の247億円、食事主体の「レストラン、食堂、ダイニング、洋食店」が同18億円増の175億円、食事主体の「フレンチ・イタリアン料理店（ファミリーレストラン以外）」が同10億円増の215億円、食事主体の「すき焼き、しゃぶしゃぶ、鍋、おでん等の専業店」が同10億円増の63億円など、12業態が前年同月を上回った。
これに対して、飲酒主体の「カラオケボックス」が同10億円減の8億円、食事主体の「和食料理店（すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等）」が同8億円減の417億円、飲酒主体の「バー、バル、ワインバー、ビアホール、パブ」が同6億円減の75億円など、4業態が前年同月を下回った。
外食単価は、飲酒主体の「バー、バル、ワインバー、ビアホール、パブ」が同596円高の4866円、食事主体の「フレンチ・イタリアン料理店（ファミリーレストラン以外）」が同322円高の4805円、食事主体の「すき焼き、しゃぶしゃぶ、鍋、おでん等の専業店」が同280円高の4114円など、13業態が前年を上回った。
これに対して、飲酒主体の「カラオケボックス」が同2688円安の2956円、飲酒主体の「スナック、ナイトクラブ、キャバレー」が同316円安の8455円、食事主体の「和食料理店（すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等）」が同16円安の4339億円と、3業態のみが前年同月を下回った。、
調査は首都圏、関西圏、東海圏の各圏域中心部からの鉄道距離が、おおむね首都圏90分圏、関西圏80分圏、東海圏60分圏の市区町村に住む20歳から69歳までの男女を対象にインターネットによって実施した。
実施時期は事前調査を8月15日から9月4日まで50万4284件を対象に行い、回収数が2万8781件(回収率は5.7％)。本調査は10月1日から10日まで1万0494件を対象に実施し、回収数が7776件、回収率は74.1％、有効回答数が7708件だった。
本調査での「外食(実施率)」とは、夕方以降の時間帯で店で食事した場合を対象とし、1日2回までの外食を含んでいる。また、2019年4月から調査対象にコンビニ、スーパーなどの「イートイン」の選択肢を追加している。