【銀座新聞ニュース=2025年2月6日】大手情報会社のリクルートホールディングス（千代田区丸の内1-9-2、グラントウキョウサウスタワー、03-6835-1111)傘下のリクルート（2021年4月1日付でリクルートライフスタイルを統合、千代田区丸の内1-9-2、03-6835-3000）の「食」に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」はこのほど、2024年12月の「外食市場調査」を発表した。
焼肉ライクは「新橋本店」（港区新橋2-15-8、新橋W・Bビル、03-3519-8929）など全82店舗で2月12日から4月28日までラム肉を使用した「ジンギスカンセット」（単品ハーフ税込540円、単品1080円、セットはごはん、スープ、キムチ付1380円＝画像）などを販売する。オーストラリア産の生後12カ月未満のラム肉を使用し、焼いた肉をタレに漬け込んで食べるスタイルで、タレにはベル食品の「成吉思汗たれ」を使っている。ラム肉は低脂肪、高たんぱく、低カロリー、低コレステロールと栄養価が高いとして知られている。
それによると、12月の首都圏・関西圏・東海圏（東名阪）の3圏域の外食市場規模は前年同月比1.7％減の3563億円と2021年11月以来、37カ月ぶりにマイナスだった。また、コロナ禍前の2019年12月比では11.8％減（2019年11月比11.5％減、10月比6.1％減、9月比9.1％減、8月比13.1％減、7月比16.2％減、6月比14.9％減、5月比8.5％減、4月比14.6％減、3月比11.8％減、2月比13.4％減、1月比11.4％減、2023年時の2019年12月比10.3％減、11月比18.8％減、10月比11.9％減、9月比11.9％減、6月比20.4％減、5月比16.0％減、4月比21.3％減）と2カ月続けて悪化し、マイナス幅も2カ月続けて10％を上回った。
外食単価は同156円減の3188円で2021年10月以来、38カ月ぶりにマイナス、前月比では261円のプラスだった。外食実施率は71.2％、前年比では1.8ポイント増（前月比2.3ポイント増）と19カ月続けて前年を上回った。2024年3月に外食実施率が70.2％と2020年2月以来の70％超となったが、4月（68.3％）、5月（69.2％）、6月（67.5％）、7月(67.6％)、8月（69.5％）、9月（69.4％）、10月（67.8％）、11月（68.9％）と8カ月続けて60％台にとどまっていたが、9カ月ぶりに70％超となった。
外食頻度（外食回数）は月に3.98回と前年よりも0.03回増えており、前月比でも0.20回増えている。また、延べ外食回数は1億1175万回を記録し、2020年3月以降では最多だった。外食頻度の2019年12月比は17.7％減（2019年11月比22.5％減、10月比17.3％減、9月比21.1％減、8月比24.0％減、7月比22.3％減、6月比22.9％減、5月比22.7％減、4月比23.5％減、3月比20.1％減、2月比21.7％減、1月比19.5％減）と11月に比べて改善した。
しかし、外食実施率、外食頻度が増えたものの、外食単価のマイナスが響いて、外食市場規模は前年割れとなった。
ワタミは2月12日から5月31日まで「ミライザカ銀座5丁目店」（中央区銀座5-9-11、銀座ファゼンダビル、050-2019-7112）など「ミライザカ」88店で「春の歓送迎会コース」（画像は5人前、150分飲み放題付全9品で税込4000円、）を販売する。シーザーサラダ、山盛り枝豆、フライドポテト、清流若どりのよだれ鶏、4種のディップの絶品ナチョス、メイン料理（豚肉とトマトのスパイシー陶板焼き、豚テンジャンチゲ鍋、特製もつ鍋から選択）、黒酢香るチキン南蛮、海老のチリソース、しめのうどん（トマト陶板のしめはチーズ炒め飯）で、予約特典で「山盛り枝豆」と「フライドポテト」が食べ放題。
外食市場規模では、食事主体業態・計は2019年12月比4.8％減（2019年11月比4.5％減、10月比0.4％増、9月比2.7％減、8月比6.9％減、7月比8.5％減、6月比6.9％減、5月比0.4％増、4月比9.8％減、3月比1.3％減、2月比3.7％減、1月比6.0％減）、飲酒主体業態・計は2019年12月比23.1％減（11月比24.0％減、10月比19.7％減、9月比22.0％減、8月比25.1％減、7月比28.7％減、6月比26.7％減、5月比21.1％減、4月比18.1％減、3月比27.8％減、2月比29.7％減、1月比20.3％減）。
軽食主体業態・計が2019年12月比7.0％増（2019年11月比8.2％減、10月比2.1％増、9月比1.2％減、8月比10.8％減、7月比18.5％減、6月比20.8％減、5月比30.0％減、4月比19.8％減、3月比11.6％減、2月比13.5％減、1月比13.1％減）と食事主体業態・計がコロナ禍前と比べて後退した。また、主要16業態では9業態で市場規模が前年を下回った。
外食市場規模は圏域別では首都圏が2186億円（同4.0％減、38カ月ぶりマイナス）、関西圏が971億円（同2.6％増、3カ月続けてプラス）、東海圏が406億円（同0.7％増、5カ月続けてプラス）と首都圏のみが前年を下回った。
主要16業種（調査は26分類）を対象とした外食市場規模は食事主体の「ファミリーレストラン、回転すし等」が前年同月比32億円増の238億円、食事主体の「ラーメン、そば、うどん、パスタ、ピザ等の専業店」が同21億円増の169億円、食事主体の「すき焼き、しゃぶしゃぶ、鍋、おでん等の専業店」が同13億円増の108億円、軽食主体の「牛丼、カレー等1品もの専売業態」が同10億円増の37億円など7業種が前年同月を上回った。
これに対して、食事主体の「フレンチ・イタリアン料理店（ファミリーレストラン以外）」が同57億円減の197億円、飲酒主体の「居酒屋（焼鳥、串焼き、串揚げ等、飲酒メインの業態含む）」が同25億円減の436億円、食事主体の「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が同20億円減の205億円など9業種が前年同月を下回った。
外食単価は、飲酒主体の「居酒屋（焼鳥、串焼き、串揚げ等、飲酒メインの業態含む）」が同189円高の4314円、飲酒主体の「バー、バル、ワインバー、ビアホール、パブ」が同151円高の4665円、軽食主体の「牛丼、カレー等1品もの専売業態」が同123円高の943円など、8業種が前年同月を上回った。
これに対して、飲酒主体の「スナック、ナイトクラブ、キャバレー」が同2350円安の1万0901円、食事主体の「フレンチ・イタリアン料理店（ファミリーレストラン以外）」が同1038円安の5356円、飲酒主体の「カラオケボックス」が同405円安の2809円など、8業種が前年を下回った。
調査は首都圏、関西圏、東海圏の各圏域中心部からの鉄道距離が、おおむね首都圏90分圏、関西圏80分圏、東海圏60分圏の市区町村に住む20歳から69歳までの男女を対象にインターネットによって実施した。
実施時期は事前調査を11月14日から12月8日まで51万1646件を対象に行い、回収数が2万8144(回収率は5.5％)。本調査は2025年1月6日から16日まで1万0212件を対象に実施し、回収数が7674件、回収率は75.1％、有効回答数が7621件だった。
本調査での「外食(実施率)」とは、夕方以降の時間帯で店で食事した場合を対象とし、1日2回までの外食を含んでいる。また、2019年4月から調査対象にコンビニ、スーパーなどの「イートイン」の選択肢を追加している。