【銀座新聞ニュース=2025年9月3日】大手情報会社のリクルートホールディングス（千代田区丸の内1-9-2、グラントウキョウサウスタワー、03-6835-1111)傘下のリクルート（2021年4月1日付でリクルートライフスタイルを統合、千代田区丸の内1-9-2、03-6835-3000）の「食」に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」はこのほど、7月の「外食市場調査」を発表した。
コロワイドグループのカッパ・クリエイトが運営するかっぱ寿司は9月4日から24日まで「かっぱ寿司秋葉原万世橋店」（千代田区外神田1-16-1、秋葉原トゥモロービル、03-6206-8600）など全店で「かっぱの中とろ＆のどぐろ110円祭り」を開く。脂ののった濃厚な旨みが味わえる「みなみ鮪中とろ」（1貫税込110円）と、炙（あぶ）ることで香ばしさを際立たせた「のどぐろ塩炙り」（1貫110円）を提供する。また、とろサーモンいくらのせ、ねぎとろにぎりのとびこのせ、なすの揚げびたしとろろのせの3貫「秋の彩り三種盛り」（290円）、みなみ鮪中とろに塩と炙りの香ばしさを加えた「みなみ鮪中とろ 塩炙り」（1貫150円）、ずわい蟹のほぐし身とみなみ鮪中とろをぶつ切りにしたとろぶつを組み合わせた「みなみ鮪中とろぶつ＆蟹包み」（1貫230円）、かにカマを天ぷらにして、ふっくらした食感と口に広がる旨みが楽しめる「かにカマ天にぎり」（1貫110円）などもある。
それによると、7月の首都圏・関西圏・東海圏（東名阪）の3圏域の外食市場規模は前年同月比3.3％増の3011億円と4カ月続けてプラスだった。2カ月ぶりに3000億円台を回復している。
また、コロナ禍前の2019年7月比で13.4％減（2019年6月比13.9％減、5月比3.1％減、4月比11.3％減、3月比13.8％減、2月比6.8％減、1月比5.4％減、12月比11.8％減、11月比11.5％減、10月比6.1％減、9月比9.1％減、8月比13.1％減、7月比16.2％減、6月比14.9％減、5月比8.5％減、4月比14.6％減、3月比11.8％減、2月比13.4％減、1月比11.4％減、2023年時の2019年12月比10.3％減、11月比18.8％減、10月比11.9％減、9月比11.9％減、6月比20.4％減、5月比16.0％減、4月比21.3％減）と6月に比べて0.5ポイント改善した。
外食単価は同71円高の2910円で、3カ月続けて前年を上回った。また、前月比でも65円高だった。外食単価が3000円を割るのは6カ月続けて。
外食実施率は同0.2ポイント増の67.8％（前月比で1.3ポイント減）と2カ月続けて前年を上回った。2024年12月（71.2％）に9カ月ぶりに70％超となったが、1月（68.8％）、2月（67.6％）、3月（68.0％）、4月（68.9％）、5月（68.6％）、6月（69.1％）に続いて7カ月連続で60％台にとどまっている。外食頻度（外食回数）は月に3.87回と前年よりも0.02回増えており、前月比でも0.16回増えている。、
また、延べ外食回数は2019年7月比21.7％減の1億349万回（2019年6月比22.3％減、5月比19.0％減、4月比19.6％減、3月比23.2％減、2月比19.4％減、1月比20.0％減、12月比17.7％減、11月比22.5％減、10月比17.3％減、9月比21.1％減、8月比24.0％減、7月比22.3％減、6月比22.9％減、5月比22.7％減、4月比23.5％減、3月比20.1％減、2月比21.7％減、1月比19.5％減）と6月に比べて改善したが、20％以上の減少幅は2カ月連続となる。ただ、3月から5カ月続けて1万回を超えている。
外食市場規模は圏域別では首都圏が1885億円（同1.8％増、4カ月続けてプラス）、関西圏が794億円（同5.5％増、2カ月ぶりプラス）、東海圏が332億円（同6.4％増、3カ月ぶりプラス）と3圏域とも前年を上回った。
主要16業種（調査は26分類）を対象とした3圏域の外食市場規模は食事主体業態・計が2019年7月比で6.3％減、飲酒主体業態が同31.2％減、軽食主体業態・計が同23.1％増と軽食主体業態がさらに改善した。
主要16業種を対象とした外食市場規模は食事主体の「フレンチ・イタリアン料理店（ファミリーレストラン以外）」が同29億円増の168億円、軽食主体の「喫茶店、カフェ」が同23億円増の37億円、食事主体の「ファミリーレストラン、回転すし等」が同12億円増の154億円など、11業種が前年同月を上回った。
これに対して、食事主体の「和食料理店（すし、割烹、郷土料理専門店等）」が同40億円減の276億円、飲酒主体の「居酒屋（焼鳥、串焼き、串揚げ等、飲酒メインの業態含む）」が同27億円減の347億円、飲酒主体の「バー、バル、ワインバー、ビアホール、パブ」が同27億円減の347億円など、5業種が前年同月を下回った。
外食単価は「喫茶店、カフェ」が同1369円高の2750円、「フレンチ・イタリアン料理店（ファミリーレストラン以外）」が同675円高の5239円、食事主体の「中華料理店（ラーメン専業店は除く）」が同278円高の2888円など、13業種が前年同月を上回った。
これに対して、食事主体の「すき焼き、しゃぶしゃぶ、鍋、おでん等の専業店」が同247円安の4066円、「居酒屋（焼鳥、串焼き、串揚げ等、飲酒メインの業態含む）」が同169円安の4040円、食事主体の「その他の各国料理店」が同32円安の3424円と3業種のみが下がった。
調査は首都圏、関西圏、東海圏の各圏域中心部からの鉄道距離が、おおむね首都圏90分圏、関西圏80分圏、東海圏60分圏の市区町村に住む20歳から69歳までの男女を対象にインターネットによって実施した。
実施時期は事前調査を6月16日から7月7日まで53万1023件を対象に行い、回収数が2万9287件(回収率は5.5％)。本調査は8月1日から8日まで1万0646件を対象に実施し、回収数が7640件、回収率は71.8％、有効回答数が7560件だった。
本調査での「外食(実施率)」とは、夕方以降の時間帯で店で食事した場合を対象とし、1日2回までの外食を含んでいる。また、2019年4月から調査対象にコンビニ、スーパーなどの「イートイン」の選択肢を追加している。