【銀座新聞ニュース=2025年10月3日】大手情報会社のリクルートホールディングス（千代田区丸の内1-9-2、グラントウキョウサウスタワー、03-6835-1111)傘下のリクルート（2021年4月1日付でリクルートライフスタイルを統合、千代田区丸の内1-9-2、03-6835-3000）の「食」に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」はこのほど、8月の「外食市場調査」を発表した。
国内外食事業最大手のゼンショーホールディングスグループの牛丼チェーン店「すき家」は「東京駅京橋店」（中央区京橋1-1-9、レオ八重洲ビル、0120-498-007）など「すき家」（1968店）で10月3日9時から「デミバーグカレー」を販売している。好きな食べ物ランキングでは常に上位にランクインする「ハンバーグ」と「カレー」を掛け合わせたごちそうカレーで、ふっくらジューシーな粗挽きハンバーグと、すき家のスパイシーなカレー、すき家こだわりのごはんにも合うよう、やさしい甘さが特長のデミグラスソースで「王道のハンバーグ」に仕上げた。「デミバーグカレー」（並盛税込730円、大盛870円、ミニ630円、メガ1030円）におんたまをのせた「おんたまデミバーグカレー」（並盛830円、大盛970円、ミニ730円、メガ1130円）、濃厚なチーズをプラスした「チーズデミバーグカレー」（並盛860円、大盛1000円、ミニ760円、メガ1160円）も販売する。「デミバーグ」単品は240円。
それによると、8月の首都圏・関西圏・東海圏（東名阪）の3圏域の外食市場規模は前年同月比5.7％増の3192億円と5カ月続けてプラスで、2カ月続けて3000億円台を維持した。
また、コロナ禍前の2019年8月比で8.2％減（2019年7月比13.4％減、6月比13.9％減、5月比3.1％減、4月比11.3％減、3月比13.8％減、2月比6.8％減、1月比5.4％減、12月比11.8％減、11月比11.5％減、10月比6.1％減、9月比9.1％減、8月比13.1％減、7月比16.2％減、6月比14.9％減、5月比8.5％減、4月比14.6％減、3月比11.8％減、2月比13.4％減、1月比11.4％減、2023年時の2019年12月比10.3％減、11月比18.8％減、10月比11.9％減、9月比11.9％減、6月比20.4％減、5月比16.0％減、4月比21.3％減）と7月に比べて5.2ポイント改善し、2カ月続けて回復傾向にある。
外食単価は同14円安の2860円で、4カ月ぶりに前年を下回った。前月比でも50円下がった。外食単価が3000円を割るのは7カ月続けて。
外食実施率は同1.3ポイント増の70.8％（前月比で3.0ポイント増）と3カ月続けて前年を上回り、8カ月ぶりに70％台を回復した。2024年12月（71.2％）に9カ月ぶりに70％超となったが、1月（68.8％）、2月（67.6％）、3月（68.0％）、4月（68.9％）、5月（68.6％）、6月（69.1％）、7月（67.8％）で7カ月連続で60％台にとどまっていた。外食頻度（外食回数）は月に4.00回と前年よりも0.17回増え、前月比でも0.13回増えている。
また、延べ外食回数は2019年8月比19.3％減の1億1161万回（2019年7月比21.7％減、6月比22.3％減、5月比19.0％減、4月比19.6％減、3月比23.2％減、2月比19.4％減、1月比20.0％減、12月比17.7％減、11月比22.5％減、10月比17.3％減、9月比21.1％減、8月比24.0％減、7月比22.3％減、6月比22.9％減、5月比22.7％減、4月比23.5％減、3月比20.1％減、2月比21.7％減、1月比19.5％減）と7月に比べて改善した。また、3月から6カ月続けて1万回を超えている。
外食市場規模は圏域別では首都圏が1986億円（同7.2％増、5カ月続けてプラス）、関西圏が846億円（同6.0％増、2カ月続けてプラス）、東海圏が360億円（同2.7％減、2カ月ぶりマイナス）と首都圏と関西圏が前年を上回った。
主要16業種（調査は26分類）を対象とした3圏域の外食市場規模は食事主体業態・計が2019年8月比で0.6％減、飲酒主体業態が同25.1％減、軽食主体業態・計が同9.2％増と軽食主体業態がさらに改善した。
主要16業種を対象とした外食市場規模は食事主体の「和食料理店（すし、割烹、郷土料理専門店等）」が同29億円増の482億円、食事主体の「中華料理店（ラーメン専業店は除く）」が同29億円増の241億円、飲酒主体の「居酒屋（焼鳥、串焼き、串揚げ等、飲酒メインの業態含む）」が同27億円増の575億円など、14業種が前年同月を上回った。
これに対して、食事主体の「すき焼き、しゃぶしゃぶ、鍋、おでん等の専業店」が同8億円減の59億円、食事主体の「お好み焼き、鉄板焼き等の専業店」が同5億円減の55億円と2業種のみが前年を下回った。
外食単価は食事主体の「その他の各国料理店」が同603円高の3768円、飲酒主体の「バー、バル、ワインバー、ビアホール、パブ」が同446円高の4586円、食事主体の「アジアン料理店」が同225円高の3016円など、11業種が前年を上回った。
これに対して、食事主体の「お好み焼き、鉄板焼き等の専業店」が同271円安の2837円、食事主体の「すき焼き、しゃぶしゃぶ、鍋、おでん等の専業店」が同234円安の3951円、食事主体の「和食料理店（すし、割烹、郷土料理専門店等）」が同96円安の4472円など、5業種が前年を下回った。
調査は首都圏、関西圏、東海圏の各圏域中心部からの鉄道距離が、おおむね首都圏90分圏、関西圏80分圏、東海圏60分圏の市区町村に住む20歳から69歳までの男女を対象にインターネットによって実施した。
実施時期は事前調査を7月16日から8月6日まで53万1887件を対象に行い、回収数が2万7577件(回収率は5.2％)。本調査は9月1日から10日まで1万0368件を対象に実施し、回収数が7695件、回収率は74.2％、有効回答数が7631件だった。
本調査での「外食(実施率)」とは、夕方以降の時間帯で店で食事した場合を対象とし、1日2回までの外食を含んでいる。また、2019年4月から調査対象にコンビニ、スーパーなどの「イートイン」の選択肢を追加している。