【銀座新聞ニュース=2026年6月3日】大手情報会社のリクルートホールディングス（千代田区丸の内1-9-2、グラントウキョウサウスタワー、03-6835-1111)傘下のリクルート（2021年4月1日付でリクルートライフスタイルを統合、千代田区丸の内1-9-2、03-6835-3000）の「食」に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」は6月2日、4月の「外食市場調査」を発表した。
S.H.N傘下のENRAVE(旧プロジェクトM）は6月8日から21日まで「居酒屋革命酔っ手羽 新橋店」（港区新橋2-9-4、新橋乾盃ビル、03-6257-1141）など「居酒屋革命 酔っ手羽」店で「岩下の新生姜祭り」を開く。「岩下の新生姜手羽先」（税込748円）、「岩下の新生姜つくね」（638円）、「岩下の新生姜がりトマト」（539円）、「岩下の新生姜メンチカツバーガー」（858円）、「岩下の新生姜がりアイス」（429円）とドリンクが「岩下の新生姜贅沢サワー」（550円）、「岩下の新生姜SAKEソーダ｝（660円）の2種類と販売する。
それによると、4月の首都圏・関西圏・東海圏（東名阪）の3圏域の外食市場規模は前年同月比0.3％減の3030億円と2カ月ぶりにマイナスとなった。外食総研では「前年比でカレンダーの曜日並びは特に不利ではなかったが、天候面では各圏域で前年より雨の日がやや多かった」としている。また、コロナ禍前の2019年4月比では11.6％減と3月（13.1％減）よりは回復した。
外食実施率は68.2％（前年同月比0.7ポイント減）で、2025年3月（70.2％）、4月（68.3％）、5月（69.2％）、6月（67.5％）、7月(67.6％)、8月（69.5％）、9月（69.4％）、10月（68.9％）、11月（68.2％）、12月（70.8％）、2026年1月（68.1％）、2月（67.2％）、3月（69.6％）と2025年4月から8カ月続けて60％台にとどまり、12月に70％を超えたが、2026年1月以降、4月まで4カ月続けて60％台が続いている。
外食頻度も3.86回/月（前年比0.04回減）とマイナスだったが、外食単価が同40円増の2912円と2カ月続けてプラスだった。
外食市場規模の食事主体業態・計は前年4月比1.8％増、2019年4月比5.9％減、飲酒主体業態・計は同4月比2.8％減、2019年4月比21.3％減、軽食主体業態・計は同4月比5.9％増、2019年4月比15.7％増で、4月も軽食主体業態・計の好調さと飲酒主体業態・計の不調が目立った。
外食市場規模は圏域別では首都圏が1909億円（同0.4％減、3カ月ぶりにマイナス）、関西圏が767億円（同1.7％増、3カ月ぶりにプラス）、東海圏が354億円（同0.4％減、2カ月ぶりマイナス）と関西圏のみが前年を上回った
主要16業種（調査は26分類）を対象とした外食市場規模は食事主体の「フレンチ・イタリアン料理店（ファミリーレストラン以外）」が同26億円増の233億円、食事主体の「レストラン、食堂、ダイニング、洋食店」が同13億円増の186億円、食事主体の「アジアン料理店」が同9億円増の73億円、食事主体の「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が同9億円増の336億円と、11業種が前年同月を上回った。
これに対して、食事主体の「和食料理店（すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等）」が同20億円減の422億円、食事主体の「中華料理店（ラーメン専業店は除く）」が同19億円減の209億円、飲酒主体の「居酒屋（焼鳥、串焼き、串揚げ等、飲酒メインの業態含む）」が同17億円減の619億円など、4業種が前年同月を下回った。飲酒主体の「バー、バル、ワインバー、ビアホール、パブ」のみが前年と変わらず、86億円だった。
外食単価は、飲酒主体の「バー、バル、ワインバー、ビアホール、パブ」が同328円高の4659円、食事主体の「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が同208円高の4255円、食事主体の「アジアン料理店」が同173円高の3056円など、13業種が前年同月を上回った。
これに対して、食事主体の「中華料理店（ラーメン専業店は除く）」が同189円安の2502円、食事主体の「和食料理店（すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等）」が同128円安の4506円、食事主体の「その他の各国料理店」が同88円安の3317円と3業種が前年を下回った。
調査は首都圏、関西圏、東海圏の各圏域中心部からの鉄道距離が、おおむね首都圏90分圏、関西圏80分圏、東海圏60分圏の市区町村に住む20歳から69歳までの男女を対象にインターネットによって実施した。
実施時期は事前調査を2026年3月17日から4月8日まで55万6661件を対象に行い、回収数が2万8983件(回収率は5.2％)。本調査は5月1日から11日まで1万1147件を対象に実施し、回収数が7941件、回収率は71.2％、有効回答数が7893件だった。