【銀座新聞ニュース=2026年7月1日】大手情報会社のリクルートホールディングス（千代田区丸の内1-9-2、グラントウキョウサウスタワー、03-6835-1111)傘下のリクルート（2021年4月1日付でリクルートライフスタイルを統合、千代田区丸の内1-9-2、03-6835-3000）の「食」に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」は6月30日、5月の「外食市場調査」を発表した。
コロワイドグループのカッパ・クリエイトが運営する回転寿司チェーンのかっぱ寿司は7月2日から8日まで「かっぱの七夕祭り」を開く。七夕の季節に合わせた限定メニューを提供するが、「とろける！びん長まぐろはらみ」（1貫税込110円）は5日まで、いくら、まぐろ、サーモン、イカ、海老などの具材とシャリの中のねぎとろが楽しめる「かっぱの七夕ミニちらし」（430円）は8日までの提供となる。夏の定番、氷でしめたそうめんに、冷えた“氷つゆ”を合わせた「ちょこっと氷つゆそうめん」（160円）は9日以降も販売する。
それによると、5月の首都圏・関西圏・東海圏（東名阪）の3圏域の外食市場規模は前年同月比4.6％増の3282億円と2カ月ぶりにプラスとなった。外食総研では「前年比でカレンダーの曜日並びで土日祝日・計が2日多く、天候面でも各圏域で前年より雨の日が少なかったことも有利に働いたかもしれない」とみている。また、2019年5月比（コロナ禍前比）は1.3％増とコロナ禍以降で初めて2019年比がプラスに転じた。
また、延べ外食回数の2019年5月比は82.6％にとどまったものの、単価（3000円）の2019 年5月比は122.7％と市場規模を押し上げた。外食実施率は70.1％（前年同月比1.5ポイント増）で、2025年12月以来、5カ月ぶりに70％を超えた。2025年3月（70.2％）、4月（68.3％）、5月（69.2％）、6月（67.5％）、7月(67.6％)、8月（69.5％）、9月（69.4％）、10月（68.9％）、11月（68.2％）、12月（70.8％）、2026年1月（68.1％）、2月（67.2％）、3月（69.6％）、4月（68.2％）と、2025年4月から8カ月続けて60％台にとどまり、12月に70％を超えたが、2026年1月以降、4月まで4カ月続けて60％台が続いていた。
外食頻度は3.95回/月（前年比0.02回減）とマイナスだったが、外食単価が同76円増の3000円と3カ月続けてプラスだった。
外食市場規模の食事主体業態・計は前年5月比9.5％増、2019年5月比13.5％増、飲酒主体業態・計は同5月比8.4％減、2019年5月比21.1％減、軽食主体業態・計は同5月比6.0％増、2019年5月比4.6％増で、5月は食事主体業態・計が市場を牽引した。
外食市場規模は圏域別では首都圏が2070億円（同2.2％増、2カ月ぶりにプラス）、関西圏が839億円（同7.8％増、2カ月続けてプラス）、東海圏が372億円（同11.7％増、2カ月ぶりプラス）と3圏域とも前年を上回った。
主要16業種（調査は26分類）を対象とした3圏域の外食市場規模は食事主体の「和食料理店（すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等）」が同56億円増の538億円、食事主体の「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が同52億円増の377億円、食事主体の「フレンチ・イタリアン料理店（ファミリーレストラン以外）」が同43億円増の271億円など、10業種が前年同月を上回った。
これに対して、飲酒主体の「居酒屋（焼鳥、串焼き、串揚げ等、飲酒メインの業態含む）」が同45億円減の572億円、食事主体の「中華料理店（ラーメン専業店は除く）」が同11億円減の239億円、食事主体の「その他の各国料理店」が同11億円減の36億円など、55業種が前年同月を下回った。
アークランドサービスホールディングス傘下のかつやは7月3日から期間限定で「大判豚の生姜焼きとチキンカツの合い盛り丼」（ダブル税込979円、券売機980円、トリプル1089円、券売機1090円）と「大判豚の生姜焼きとチキンカツの合い盛り定食」（ダブル1089円、券売機1090円、トリプル1199円、券売機1200円）を販売する。ジャンボサイズの生姜焼きとチキンカツとの合い盛り。食材がなくなり次第販売終了となる。
食事主体の「すき焼き、しゃぶしゃぶ、鍋、おでん等の専業店」のみが前年と変わらず、54億円だった。
外食単価は、飲酒主体の「バー、バル、ワインバー、ビアホール、パブ」が同912円高の5214円、食事主体の「お好み焼き、鉄板焼き等の専業店」が同523円高の3350円、食事主体の「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が同363円高の4268円など、13業種が前年同月を上回った。、
これに対して、食事主体の「その他の各国料理店」が同272円安の3581円、食事主体の「中華料理店（ラーメン専業店は除く）」が同138円安の2836円、食事主体の「和食料理店（すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等）」が同49円安の4684円と、3業種のみが前年同月より下がった。
調査は首都圏、関西圏、東海圏の各圏域中心部からの鉄道距離が、おおむね首都圏90分圏、関西圏80分圏、東海圏60分圏の市区町村に住む20歳から69歳までの男女を対象にインターネットによって実施した。
実施時期は事前調査を2026年4月15日から5月11日まで54万0686件を対象に行い、回収数が2万7850件(回収率は5.2％)。本調査は6月1日から9日まで1万0668件を対象に実施し、回収数が7730件、回収率は72.5％、有効回答数が7660件だった。