【銀座新聞ニュース=2026年2月5日】大手情報会社のリクルートホールディングス（千代田区丸の内1-9-2、グラントウキョウサウスタワー、03-6835-1111)傘下のリクルート（2021年4月1日付でリクルートライフスタイルを統合、千代田区丸の内1-9-2、03-6835-3000）の「食」に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」は2月4日に2025年12月の「外食市場調査」を発表した。

コロワイドグループのカッパ・クリエイトが運営する回転寿司チェーンのかっぱ寿司は2月5日から25日まで全店で「フルッタフルッタ」のアサイーを使用した新たなショコラ味のスイーツ「ミニアサイーボウルｰショコラ」（税込360円）を販売。通常のアサイーをベースに、グラノーラ、冷凍イチゴをトッピングした「ミニアサイーボウル」（360円）にショコラの濃厚な風味をプラスした。

それによると、12月の首都圏・関西圏・東海圏（東名阪）の3圏域の外食市場規模は前年同月比5.0％増の3742億円と9カ月続けてプラスだった。また、コロナ禍前の2019年12月比では7.4％減(2019年11月比10.4％減、10月比4.4％減、9月比6.2％減、8月比8.2％減、7月比13.4％減、6月比13.9％減、5月比3.1％減、4月比11.3％減、3月比13.8％減、2月比6.8％減、1月比5.4％減)と2カ月ぶりに改善した。

外食単価は同222円増の3410円で38カ月連続でプラスとなり、2012年10月の調査開始以来、最高額を記録した。前月比でも448円のプラスだった。外食実施率は70.8％と前年比では0.4ポイント減（前月比2.6ポイントプラス）と2カ月続けて下回ったものの、2025年3月に実施率が70.2％と2020年2月以来の70％超となり、12月はこの3月以来、9カ月ぶりに70％超となった。4月（68.3％）、5月（69.2％）、6月（67.5％）、7月(67.6％)、8月（69.5％）、9月（69.4％）、10月（68.9％）、11月（68.2％）と8カ月続けて60％台にとどまっていた。

外食市場規模の食事主体業態・計は前年12月比105.0％、2019年12月比100.0％、飲酒主体業態・計は同12月比101.0％、2019年12月比77.6％、軽食主体業態・計は同12月比126.6％、2019年12月比135.4％と前年12月比では前年より日曜が1日少ないカレンダーなどやや不利な条件であったが、どのカテゴリーも市場規模の前年比が増加した。

外食市場規模は圏域別では首都圏が2410億円（同11.0％増、9カ月続けてプラス）、関西圏が905億円（同6.8％減、2カ月ぶりマイナス）、東海圏が427億円（同5.2％増、5カ月ぶりのプラス）と首都圏と東海が前年を上回った。

主要16業種（調査は26分類）を対象とした外食市場規模は飲酒主体の「居酒屋（焼鳥、串焼き、串揚げ等、飲酒メインの業態含む）」が同49億円増の793億円、食事主体の「フレンチ・イタリアン料理店（ファミリーレストラン以外）」が同42億円増の328億円、食事主体の「和食料理店（すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等）」が同40億円増の569億円など、11業種が前年同月を上回った。

これに対して、飲酒主体の「バー、バル、ワインバー、ビアホール、パブ」が同12億円減の94億円、食事主体の「ラーメン、そば、うどん、パスタ、ピザ等の専業店」が同9億円減の160億円、食事主体の「すき焼き、しゃぶしゃぶ、鍋、おでん等の専業店」が同8億円減の100億円と3業種が前年同月を下回った。

ほかに、食事主体の「お好み焼き、鉄板焼き等の専業店」（前年60億円）と軽食主体の「ファストフード（ハンバーガー、サンドイッチ等）」（同29億円）の2業種が前年と同じだった。

外食単価は、軽食主体の「喫茶店、カフェ」が同1018円高の2484円、食事主体の「その他の各国料理店」が同799円高の4203円、食事主体の「アジアン料理店」が同511円高の3501円など、全16業種が前年を上回った。

調査は首都圏、関西圏、東海圏の各圏域中心部からの鉄道距離が、おおむね首都圏90分圏、関西圏80分圏、東海圏60分圏の市区町村に住む20歳から69歳までの男女を対象にインターネットによって実施した。

実施時期は事前調査を11月14日から12月8日まで53万7535件を対象に行い、回収数が2万8926件(回収率は5.4％)。本調査は1月5日から15日まで1万0574件を対象に実施し、回収数が7672件、回収率は72.6％、有効回答数が7600件だった。