【銀座新聞ニュース=2026年3月8日】大手情報会社のリクルートホールディングス（千代田区丸の内1-9-2、グラントウキョウサウスタワー、03-6835-1111)傘下のリクルート（2021年4月1日付でリクルートライフスタイルを統合、千代田区丸の内1-9-2、03-6835-3000）の「食」に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」はこのほど、1月の「外食市場調査」を発表した。
かっぱ寿司は3月12日から全店で「かっぱの春定番 3種の食べ比べ」シリーズ（画像）を販売する。「3種のまぐろ食べ比べ」（3貫で税込160円）は赤身、びん長、ねぎとろの3種。「3種のサーモン食べ比べ」（3貫240円から）はとろサーモン、店内切付のサーモン、アボカドオニオンマヨを乗せたサーモン。「3種のとろねば軍艦食べ比べ」はとろりとねばりを集めたセットで、ねぎとろ、オクラいかめかぶ、ねばねば食感の納豆。「3種の貝食べ比べ」（3貫330円から）はつぶ貝、赤貝、平貝の3種類。ほかに1貫（55円から）からの提供もある。
それによると、1月の首都圏・関西圏・東海圏（東名阪）の3圏域の外食市場規模は前年同月比0.9％減の3038億円と2025年3月の同2.3％減以来、10カ月ぶりにマイナスとなった。外食総研では「カレンダーの曜日並びや天候面で、前年比で特段不利な要素は見当たらないため、メリハリ消費のマイナス面が強く表れたと考えられる」としている。
また、コロナ禍前の2019年1月比では6.2％減(2019年12月7.4％減、11月比10.4％減、10月比4.4％減、9月比6.2％減、8月比8.2％減、7月比13.4％減、6月比13.9％減、5月比3.1％減、4月比11.3％減、3月比13.8％減、2月比6.8％減、1月比5.4％減)と2カ月続けて9割台と改善した。
外食単価は同55円減の3033円で39カ月ぶりにマイナスとなり、外食実施率は68.1％と前年比で0.7ポイント減（前月比2.7ポイント減）と3カ月続けて下回った。外食実施率は2025年3月に70.2％と70％を超え、4月（68.3％）、5月（69.2％）、6月（67.5％）、7月(67.6％)、8月（69.5％）、9月（69.4％）、10月（68.9％）、11月（68.2％）、12月（70.8％）と8カ月続けて60％台にとどまり、12月に70％を超えたが、2026年1月に再び60％台にとどまった。外食頻度は月3.73回と前年同月より0.07回上回ったが、前月比では0.20回下回った。
外食市場規模の食事主体業態・計は前年1月比102.3％、2019年1月比100.4％、飲酒主体業態・計は同1月比88.8％、2019年1月比79.7％、軽食主体業態・計は同1月比99.0％、2019年1月比108.9％と忘年会シーズンが終わった飲酒主体業態・計の前年比での不調が目だった。
外食市場規模は圏域別では首都圏が1853億円（同5.9％増、10カ月ぶりマイナス）、関西圏が848億円（同11.9％増、2カ月ぶりプラス）、東海圏が337億円（同0.3％減、2カ月ぶりのマイナス）と関西圏が前年を上回った
主要16業種（調査は26分類）を対象とした外食市場規模は食事主体の「ファミリーレストラン、回転すし等」が同30億円増の259億円、食事主体の「中華料理店（ラーメン専業店は除く）」が同15億円増の216億円、食事主体の「レストラン、食堂、ダイニング、洋食店」が同13億円増の182億円など、8業種が前年同月を上回った。
これに対して、飲酒主体の「居酒屋（焼鳥、串焼き、串揚げ等、飲酒メインの業態含む）」が同40億円減の553億円、食事主体の「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が同25億円減の320億円、飲酒主体の「バー、バル、ワインバー、ビアホール、パブ」が同24億円減の66億円など、7業種が前年同月を下回った。
外食単価は飲酒主体の「バー、バル、ワインバー、ビアホール、パブ」が442円高の5232円、食事主体の「その他の各国料理店」が201円高の3455円、食事主体の「お好み焼き、鉄板焼き等の専業店」が同141円高の3180円など、9業種が前年を上回った。
これに対して、食事主体の「フレンチ・イタリアン料理店（ファミリーレストラン以外）」が同434円安の4995円、食事主体の「すき焼き、しゃぶしゃぶ、鍋、おでん等の専業店」が同400円安の4222円、軽食主体の「喫茶、カフェ」が同103円安の1401円など、6業種が前年同月を下回った。
調査は首都圏、関西圏、東海圏の各圏域中心部からの鉄道距離が、おおむね首都圏90分圏、関西圏80分圏、東海圏60分圏の市区町村に住む20歳から69歳までの男女を対象にインターネットによって実施した。
実施時期は事前調査を2025年12月16日から1月7日まで53万9230件を対象に行い、回収数が2万8514件(回収率は5.3％)。本調査は2月2日から12日まで1万0566件を対象に実施し、回収数が7733件、回収率は73.2％、有効回答数が7665件だった。