【銀座新聞ニュース=2018年2月1日】大手情報会社のリクルートグループの旅行、レジャー、飲食などの情報サービス会社、リクルートライフスタイル（千代田区丸の内1-9-2、03-6835-1000）の「食」に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」は1月31日に2017年12月の「外食市場調査」を発表した。

吉野家が1月から発売しているブラック･ホワイトペッパーなど12種のスパイスを使いた「白カレー」（350円から）。

それによると、12月の首都圏・関西圏・東海圏（東名阪）の3圏域の外食市場規模は前年同月比3.2％増の4213億円と7カ月続けて前年実績を上回った。首都圏が138億円のプラス（5.6％増、7カ月連続増）、関西圏が5億円のマイナス（0.4％減、2カ月ぶり減）、東海圏が4億円のマイナス（0.8％減、7カ月ぶり減）と首都圏の増加によって、全体でもプラスとなった。

これにより、外食市場規模は2017年が前年比0.5％増の3兆9901億円と2年ぶりにプラスだった。2013年の3兆9730億円に対して、2014年が3兆9676億円とマイナスとなり、2015年が同2.1％増の4兆520億円、2016年が同2.0％減の3兆9702億円だった。

ホットペッパーグルメリサーチセンターでは、12月の外食市場規模は前年よりも、「外食実施率の高い日曜日が1日多いカレンダーだったことも有利に働いた可能性がある」としている。

12月の外食単価は前年比16円プラスの2938円と7カ月連続で増え、外食頻度（外食回数）も4.46回で前年比0.14回プラスと2カ月連続で増え、3圏域の外食実施率は同0.4ポイントダウンの77.8％と2カ月ぶりに下回った。

主要16業種（調査は25分類）を対象とした外食市場規模は「居酒屋」が27億円増の986億円、「和食料理店」が3億円増の653億円、「フレンチ・イタリアン料理店」が12億円増の404億円、「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が32億円増の378億円、「中華料理店」が4億円増の219億円など10業種がプラスだった。

これに対して、「バー、バル、ワインバー、ビアホール、パブ」が6億円減の137億円、「アジアン料理店」が9億円減の57億円など4業態がマイナスだった。

外食単価は「フレンチ・イタリアン料理店」が17円増の4962円、「和食料理店」が70円増の4325円、「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が144円増の3822円など8業態がプラスだった。これに対して、「中華料理店」が113円減の2443円、「アジアン料理店」が270円減の2876円、「すき焼き、しゃぶしゃぶ、鍋、おでん等の専業店」が168円減の4040円など8業態がマイナスだった。

調査は首都圏、関西圏、東海圏の各圏域中心部からの鉄道距離が、おおむね首都圏90分圏、関西圏80分圏、東海圏60分圏の市区町村に住む20歳から69歳までの男女1万人を対象にインターネットによって実施した。

実施時期は事前調査が11月22日から12月1日まで39万8715人を対象に行い、回収数が3万9940人、本調査は1月5日から12日まで1万3352人を対象に実施し、有効回答数が9980人、回収率は75.2％だった。本調査での「外食」とは、夕方以降の時間帯で店で食事した場合を対象とし、1日2回までの外食を含んでいる。