【銀座新聞ニュース=2018年3月1日】大手情報会社のリクルートグループの旅行、レジャー、飲食などの情報サービス会社、リクルートライフスタイル(千代田区丸の内1-9-2、03-6835-1000)の「食」に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」は2月28日に1月の「外食市場調査」を発表した。
それによると、1月の首都圏・関西圏・東海圏(東名阪)の3圏域の外食市場規模は前年同月比6.5%増の3372億円と8カ月続けて前年実績を上回った。首都圏が71億円のプラス(3.6%増、8カ月連続増)、関西圏が90億円のプラス(10.7%増、2カ月ぶり増)、東海圏が45億円のプラス(12.1%増、2カ月ぶり増)と3圏域とも増えた。
1月の3圏域の外食単価は前年比100円プラスの2670円と8カ月連続で増え、外食頻度(外食回数)も4.0回で前年比0.03回プラスと3カ月連続で増え、外食実施率は同1.4ポイントアップの76.4%と2カ月ぶりに上回った。
とくに外食単価は100円プラスと3ケタの伸びを記録し、2015年12月に119円増えて以来の伸び幅だった。ホットペッパーグルメ外食総研では「1月は前年と比べると日曜日が1日少ないものの、 1月に年末年始休暇の日数が増えやすいカレンダーだったことが有利に働いた可能性がある」としている。
主要16業種(調査は25分類)を対象とした外食市場規模は「居酒屋」が7億円増の705億円、「和食料理店」が80億円増の584億円、「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が22億円増の315億円、「フレンチ・イタリアン料理店」が15億円増の239億円、「中華料理店」が17億円増の207億円など13業種がプラスだった。
外食単価は「スナック、ナイトクラブ、キャバレー」が2633円増の1万89円、「フレンチ・イタリアン料理店」が212億円増の4200円、「和食料理店」が417円増の4085円、「すき焼き、しゃぶしゃぶ、鍋、おでん等の専業店」が214円増の4026円など15業態でプラスだった。マイナスとなったのは「ファーストフード」の11円減の739円のみだった。
調査は首都圏、関西圏、東海圏の各圏域中心部からの鉄道距離が、おおむね首都圏90分圏、関西圏80分圏、東海圏60分圏の市区町村に住む20歳から69歳までの男女1万人を対象にインターネットによって実施した。
実施時期は事前調査が12月20日から28日まで37万8635人を対象に行い、回収数が3万5741人、本調査は2月1日から7日まで1万3319人を対象に実施し、有効回答数が1万287人、回収率は77.8%だった。本調査での「外食」とは、夕方以降の時間帯で店で食事した場合を対象とし、1日2回までの外食を含んでいる。