【銀座新聞ニュース=2018年10月31日】大手情報会社のリクルートグループの旅行、レジャー、飲食などの情報サービス会社、リクルートライフスタイル（千代田区丸の内1-9-2、03-6835-1000）の「食」に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」は10月30日に9月の「外食市場調査」を発表した。

ジローレストランシステムが運営する「ワイズ サンズ トウキョウ（WISE SONS TOKYO）」（千代田区丸の内2-4-1、丸ビル、03-6551-2477）が10月29日から2019年1月末まで提供中の「ターメリックラテ」（税別450円）。ターメリック（ウコン）、シナモン、ブラックペッパーをハチミツと混ぜ、カフェラテに入れてある。

それによると、9月の首都圏・関西圏・東海圏（東名阪）の3圏域の外食市場規模は前年同月比1.8％減の3245億円と2カ月ぶりに前年実績を下回った。首都圏が86億円のマイナス（4,2％減、4カ月ぶり減）で、関西圏が34億円のプラス（4.0％増、3カ月ぶり増）、東海圏が9億円のマイナス（2.4％減、2カ月ぶり減）と関東圏と東海圏が前年を下回った。

9月の3圏域の外食単価は前年比63円マイナスの2455円と4カ月ぶりに減少し、外食頻度（外食回数）も4.21回で同0.01回減り、外食実施率は同0.6ポイントアップの75.9％と2カ月続けて前年を上回った。

ホットペッパーグルメ外食総研では、「外食頻度と単価が前年割れし、特に外食単価減が響いた」としている。年代別では、60代で男女揃って外食実施率と単価が前年を割り込み、特に60代女性の外食実施率は2012年10月の調査開始以来、過去2番目に低い前年比2.1ポイント減の70.6％だった。「カレンダー上は土日祝の合計数が前年に比べると2日多く有利な面もあったが、天候面では2つの台風が本州に上陸したことが影響」したとしている。

主要16業種（調査は25分類）を対象とした外食市場規模は「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が38億円増の353億円、「ファミリーレストラン、回転ずし等」が7億円増の244億円など9業種がプラスだった。これに対して、「和食料理店（すし、割烹、料亭、l郷土料理専門店等）」が31億円減の475億円、「フレンチ、イタリアン料理店」が24億円減の233億円、「中華料理店（ラーメン専業店は除く）」が9億円減の192億円と6業種がマイナスだった。

外食単価は「アジアン料理店」が150円増の2920円、「レストラン、食堂、ダイニング、洋食店」が122円増の2216円など7業種が前年を上回った。これに対して、もっとも高い「スナック、ナイトクラブ、キャバレー」が1477円減の7464円、「カラオケボックス」が157円減の2685円、「フレンチ、イタリアン料理店」が271円減の3865円など9業種が前年を下回った。

調査は首都圏、関西圏、東海圏の各圏域中心部からの鉄道距離が、おおむね首都圏90分圏、関西圏80分圏、東海圏60分圏の市区町村に住む20歳から69歳までの男女9500人を対象にインターネットによって実施した。

実施時期は事前調査が8月23日から31日まで37万2310人を対象に実施し、回収数が3万4599人、本調査は10月1日から10日まで1万2193人を対象に実施し、有効回答数が9521人、回収率は78.7％だった。本調査での「外食」とは、夕方以降の時間帯で店で食事した場合を対象とし、1日2回までの外食を含んでいる。