【銀座新聞ニュース=2019年2月2日】大手情報会社のリクルートグループの旅行、レジャー、飲食などの情報サービス会社、リクルートライフスタイル（千代田区丸の内1-9-2、03-6835-1000）の「食」に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」は2月1日に2018年12月の「外食市場調査」を発表した。

串カツ田中は3月17日に東京ドーム（文京区後楽1-3-61）内1階コンコースに初のテイクアウト専門店「串カツ田中東京ドーム店」を開く（画像はフライヤー）。生ビールのほかハイボール、サワー各種、ソフトドリンクがあり、とくにサーバーから注ぐ形式をとるので、炭酸の強いサワーを楽しむことができる。また、串カツ3本セットや6本セット、メキシカンフライドなどを提供する（価格は未定）。

それによると、12月の首都圏・関西圏・東海圏（東名阪）の3圏域の外食市場規模は前年同月比1.6％増の4280億円と3カ月続けて前年実績を上回り、2013年の調査開始以来、単月としては過去最高を記録した。

これにより、2018年の年間外食市場規模は前年比1.6％増の4兆1622億円と2年連続で前年を上回った。年間では2013年の3兆9730億円に対して、2014年が3兆9676億円とマイナスとなり、2015年が同2.1％増の4兆520億円、2016年が同2.0％減の3兆9702億円、2017年が同0.5％増の3兆9901億円で、2015年以来、3年ぶりに4兆円台を回復した。

2018年12月の外食市場規模は首都圏が80億円のプラス（3.1％増、3カ月続けて増）で、関西圏が35億円のマイナス（3.1％減、4カ月ぶり減）、東海圏が23億円のプラス（4.7％増、2カ月続けて増）と首都圏と東海圏が前年を上回った。

12月の3圏域の外食単価は前年比10円プラスの2948円と2カ月続けて上昇し、外食頻度（外食回数）は4.47回で同0.01回増え、外食実施率は同0.7ポイントアップの78.5％と2カ月ぶりに前年を上回った。ホットペッパーグルメ外食総研では、「カレンダー上は土・日・祝日の合計日数が前年より1日多く、個人需要では有利な面もあったが、逆に金曜日は前年より1日少なく、法人の宴会需要などでは不利な面もあり、相殺された可能性もある」としている。

主要16業種（調査は25分類）を対象とした外食市場規模は「居酒屋（焼鳥、串焼き、串揚げなどを含む）」が31億円増の1027億円、「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が18億円増の396億円、「ファミリーレストラン、回転すし等」が8億円増の232億円など12業種がプラスだった。

これに対して、「和食料理店（すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等）」が17億円減の636億円、「フレンチ、イタリアン料理店」が9億円減の395億円、「レストラン、食堂、ダイニング、洋食店」が4億円減の210億円など4業種がマイナスだった。

外食単価はもっとも高い「スナック、ナイトクラブ、キャバレー」が1973円増の9358円、「その他の各国料理店」が698円増の4115円、「カラオケボックス」が235円増の3167円など12業種が前年を上回った。

これに対して、「フレンチ、イタリアン料理店」が113円減の4849円、「バー、バル、ワインバー、ビアホール、パブ」が101円減の3840円、「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が166円減の3656円など4業種が前年を下回った。

調査は首都圏、関西圏、東海圏の各圏域中心部からの鉄道距離が、おおむね首都圏90分圏、関西圏80分圏、東海圏60分圏の市区町村に住む20歳から69歳までの男女を対象にインターネットによって実施した。

実施時期は事前調査が11月22日から30日まで38万0602人を対象に行い、回収数が3万3201人、本調査は1月7日から1月16日まで1万2368人を対象に実施し、有効回答数が9607人、回収率は78.2％だった。本調査での「外食」とは、夕方以降の時間帯で店で食事した場合を対象とし、1日2回までの外食を含んでいる。