【銀座新聞ニュース=2019年3月1日】大手情報会社のリクルートグループの旅行、レジャー、飲食などの情報サービス会社、リクルートライフスタイル（千代田区丸の内1-9-2、03-6835-1000）の「食」に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」は3月1日に1月の「外食市場調査」を発表した。

コンテンポラリープランニングセンターが3月6日にリニューアルオープンする書店とカフェを合わせた「カフェ＆ブックス ビブリオテーク 東京・有楽町」（千代田区有楽町2-5-1、ルミネ有楽町3階、03-5222-1566）。画像左は店内のイメージ図。右は売りのパンケーキ2枚にレタス8.5個分の食物繊維と、玉ねぎ1.5個分のポリフェノールを摂取できる有楽町店限定の「ギルティーフリー8.5 パンケーキ」（1800円）。

それによると、1月の首都圏・関西圏・東海圏（東名阪）の3圏域の外食市場規模は前年同月比3.9％減の3240億円と4カ月ぶりに前年実績を下回った。首都圏が48億円のマイナス（2.4％減、4カ月ぶりの減）で、関西圏が63億円のマイナス（6.8％減、2カ月続けて減）、東海圏が21億円のマイナス（5.0％減、3カ月ぶりマイナス）と3圏域とも前年を下回った。

外食単価は前年比61円マイナスの2609円と3カ月ぶりに減少し、外食頻度（外食回数）は3.96回で同0.04回減り、外食実施率は同0.7ポイントダウンの75.7％と2カ月ぶりに前年を下回った。3指標とも前年割れは2017年4月以来になる。ホットペッパーグルメ外食総研では、「カレンダー上は金・土・日・祝日の日数は昨年と同じで、天候面では前年より降雨・降雪日は少なく、暖冬といわれていたため、環境要因ではなさそう」としている。

フルーツとハーブを組み合わせたソーダで、アクセントに相性のよいスパイスを組み合わせたドリンク「フルーツ＆ハーブソーダ」（650円）。イラストは瓜生太郎（うりう・たろう）さんが描いている。

主要16業種（調査は25分類）を対象とした外食市場規模は「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が5億円増の320億円、「中華料理店（ラーメン専業店は除く）」が3億円増の210億円などプラスが4業種だった。

これに対して、「居酒屋（焼鳥、串焼き、串揚げなどを含む）」が24億円減の681億円、「和食料理店（すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等）」が36億円減の548億円など11業種がマイナスだった。「バー、バル、ワインバー、ビアホール、パブ」が前年並みの91億円だった。

外食単価は「バー、バル、ワインバー、ビアホール、パブ」が350円高の4091円、「カラオケボックス」が110円高の2656円など5業種が前年を上回った。これに対して、もっとも高い「スナック、ナイトクラブ、キャバレー」が2451円安の7638円、「アジアン料理店」が620円安の2718円、「すき焼き、しゃぶしゃぶ、鍋、おでん等の専業店」が201円安の3825円など11業種が前年を下回った。

調査は首都圏、関西圏、東海圏の各圏域中心部からの鉄道距離が、おおむね首都圏90分圏、関西圏80分圏、東海圏60分圏の市区町村に住む20歳から69歳までの男女を対象にインターネットによって実施した。

実施時期は事前調査が12月20日から28日まで43万9812人を対象に行い、回収数が3万4699人、本調査は2月1日から7日まで1万3171人を対象に実施し、有効回答数が1万0423人、回収率は79.1％だった。本調査での「外食」とは、夕方以降の時間帯で店で食事した場合を対象とし、1日2回までの外食を含んでいる。