ホットペッパー調べ外食3月、市場17%減も改善、3指標5カ月連続減

【銀座新聞ニュース=2021年5月7日】大手情報会社のリクルート(4月1日付でリクルートライフスタイルを統合、千代田区丸の内1-9-2、グラントウキョウサウスタワー、03-6835-3000)の「食」に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」は5月6日、3月の「外食市場調査」を発表した。

資生堂パーラー銀座本店サロン・ド・カフェ(中央区銀座8-8-3、東京銀座資生堂ビル、03-5537-6231)は5月30日まで「抹茶とほうじ茶のパフェ」(2200円、画像左)、「長崎県 大瀬戸地区産 枇杷パフェ」(2500円、中央)、「徳島県三好郡東みよし町産“アスカルビー”のストロベリーパフェ」(2000円、右)の初夏限定メニューを販売している。

それによると、3月の首都圏・関西圏・東海圏(東名阪)の3圏域の外食市場規模は前年同月比17.6%減の1788億円と13カ月続けて前年を下回り、9月(29.9%減)、10月(19.5%減)、11月(26.2%減)、12月(44.4%減)、1月(54.9%減)、2月(55.5%減)とマイナス幅が拡大基調にあったが、2月より37.9ポイントも改善した。

圏域別では首都圏が991億円(同21.0%減、16カ月続けて減)、関西圏が550億円(同14.9%減、14カ月続けて減)、東海圏が247億円(同7.8%減、13カ月続けて減)と、いずれも前年を下回っているものの、2月よりも首都圏(2月56.1%減)、関西圏(56.4%減)、、東海圏(51.3%減)とも大幅に改善している。

外食単価は前年比35円マイナスの2360円と5カ月続けて下落(同1.5%減)、外食頻度(外食回数)が月3.31回で同0.36回減って、昨年3月以来13カ月続けて下落、外食実施率は同4.0ポイントダウンの56.1%と2019年12月以来、16カ月続けて下回った。

外食実施率、頻度、単価すべてが前年比マイナスは5カ月連続となり、かついずれの指標も2013年の調査開始以来、3月としては最低値を記録した。

また、主要16業種(調査は26分類)を対象とした外食市場規模は、増えた業種は「ファミリーレストラン、回転すし等」が0.1%増と前年同水準となっている。

食事主体業態では「ファミリーレストラン、回転すし等」が1億円増の178億円と唯一プラスとなった。

その一方で、「和食料理店(すし、割烹、料亭、郷土料理専門店)」が53億円減の276億円、「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が24億円減の235億円、「フレンチ・イタリアン料理店(ファミリーレストラン以外)」が22億円減の144億円、飲酒主体業態では「居酒屋(焼鳥、串焼き、串揚げなど飲酒メインの業態含む)」が161億円減の288億円、「バー、バル、ワインバー、ビアホール、パブ」が17億円減の45億円、軽食主体業態では「牛丼・カレー等1品もの専売業態」が12億円減の22億円など15業種が前年を下回った。

外食単価は「バー、バル、ワインバー、ビアホール、パブ」が330円高の3928円、「ファミリーレストラン、回転すし等」が63円高の1492円など5業種が上昇した。

その一方で、「スナック、ナイトクラブ、キャバレー」が1531円安の8362円、「和食料理店(すし、割烹、料亭、郷土料理専門店)」が352円安の3505円、「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が247円安の3282円など11業種が下落した。

調査は首都圏、関西圏、東海圏の各圏域中心部からの鉄道距離が、おおむね首都圏90分圏、関西圏80分圏、東海圏60分圏の市区町村に住む20歳から69歳までの男女を対象にインターネットによって実施した。

実施時期は事前調査を2月17日から3月1日まで49万6521件を対象に行い、回収数が3万3663件(回収率は6.8%)。本調査は4月1日から12日まで1万2436件を対象に実施し、回収数が1万0194件、回収率は82.0%、有効回答数が1万0089件だった。

本調査での「外食(実施率)」とは、夕方以降の時間帯で店で食事した場合を対象とし、1日2回までの外食を含んでいる。また、2019年4月から調査対象にコンビニなどの「イートイン」の選択肢を追加している。

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