ホットペッパー調べ外食2月3%減、2カ月連続、単価も2カ月減

【銀座新聞ニュース=2026年4月3日】大手情報会社のリクルートホールディングス(千代田区丸の内1-9-2、グラントウキョウサウスタワー、03-6835-1111)傘下のリクルート(2021年4月1日付でリクルートライフスタイルを統合、千代田区丸の内1-9-2、03-6835-3000)の「食」に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」はこのほど、2月の「外食市場調査」を発表した。

サッポロホールディングスグループのサッポロライオンは4月13日まで「ビヤホールライオン 銀座七丁目店」(中央区銀座7-9-20、銀座ライオンビル、050-5788-0502)で「お花見ビヤホール」を開いている。銀座七丁目店は創建92年を迎え、4月8日の「創建祭」当日限定メニューとして、「銀座ローストビーフ」(1934円)、ソーセージあらびきフランク、バイスヴルスト、レバーケーゼの「3種盛合せ」(920円)を販売する。また、8日と13日の16時、18時、20時に「お花見ビヤホールコンサート」を開く(イメージ画像)。

それによると、2月の首都圏・関西圏・東海圏(東名阪)の3圏域の外食市場規模は前年同月比3.5%減の2837億円と2カ月続けてマイナスとなった。外食総研では「カレンダーの曜日並びや天候面で、前年比で大きく不利な要素は見当たらないため、消費マインドの冷え込みが心配される」としている。

また、コロナ禍前の2019年2月比では10.0%減(1月比6.2%減)と3カ月続けて9割台をたもったが、1月よりは悪化した。

外食実施率は67.2%(前年比0.4ポイント減)と3月(70.2%)、4月(68.3%)、5月(69.2%)、6月(67.5%)、7月(67.6%)、8月(69.5%)、9月(69.4%)、10月(68.9%)、11月(68.2%)、12月(70.8%)、1月(68.1%)と9カ月続けて60%台にとどまり、12月に70%を超えたが、2026年1月に再び60%台にとどまり、2月も60%台だった。外食頻度も3.63回/月(前年比0.07回減)とマイナス、外食単価が同28円減の2954円と2カ月続けてマイナスだった。

外食市場規模の食事主体業態・計は前年2月比1.3%増、2019年2月比0.8%減、飲酒主体業態・計は同2月比14.9%減、2019年2月比27.5%減、軽食主体業態・計は同2月比0.9%減、2019年2月比11.6%増と飲酒主体業態・計の前年比での不調が目だった。

外食市場規模は圏域別では首都圏が1821億円(同2.1%増、2カ月ぶりプラス)、関西圏が700億円(同8.7%減、2カ月ぶりマイナス)、東海圏が316億円(同14.8%減、2カ月続けてマイナス)と首都圏が前年を上回った

主要16業種(調査は26分類)を対象とした外食市場規模は食事主体の「ファミリーレストラン、回転すし等」が同31億円増の255億円、軽食主体の「ファストフード(ハンバーガー、サンドイッチ等)」が同8億円増の36億円、食事主体の「中華料理店(ラーメン専業店は除く)」が同7億円増の196億円など、7業種が前年同月を上回った。

ワタミグループの「焼肉の和民 錦糸町南口駅前店」(墨田区江東橋3-12-8、O・T・Kビル、050-2019-7317)など「焼肉の和民」店で4月15日から28日まで18種のドリンクが税込500円で90分飲み放題となる「ワンコイン飲みホ」キャンペーンを開く(画像)。焼肉とお酒を楽しめる期間限定の特別企画で、対象ドリンクはハイボール各種、レモンサワー、タコハイ、お茶割、翠ジンカクテルなどアルコールドリンク限定18種。食べ放題でも単品での注文でも利用でき、ランチタイム、ディナータイムも利用できる。ラストオーダーは終了時刻の15分前。

これに対して、飲酒主体の「居酒屋(焼鳥、串焼き、串揚げ等、飲酒メインの業態含む)」が同57億円減の560億円、飲酒主体の「バー、バル、ワインバー、ビアホール、パブ」が同7億円減の65億円、食事主体の「アジアン料理店」が同6億円減の59億円など、9業種が前年同月を下回った

外食単価は、食事主体の「その他の各国料理店」が同519円高の3740円、食事主体の「お好み焼き、鉄板焼き等の専業店」が同289円高の3291円、軽食主体の「ファストフード(ハンバーガー、サンドイッチ等)」が同128円高の1090円など、9業種が前年同月を上回った

これに対して、飲酒主体の「バー、バル、ワインバー、ビアホール、パブ」が同246円安の4782円、食事主体の「フレンチ・イタリアン料理店(ファミリーレストラン以外)」が同135円安の5142円、食事主体の「アジアン料理店」が同77円安の3141円など、7業種が前年同月を下回った。

調査は首都圏、関西圏、東海圏の各圏域中心部からの鉄道距離が、おおむね首都圏90分圏、関西圏80分圏、東海圏60分圏の市区町村に住む20歳から69歳までの男女を対象にインターネットによって実施した。

実施時期は事前調査を2026年1月22日から2月9日まで52万4581件を対象に行い、回収数が2万8610件(回収率は5.5%)。本調査は3月2日から12日まで1万0261件を対象に実施し、回収数が7482件、回収率は72.9%、有効回答数が7431件だった。