【銀座新聞ニュース=2023年12月1日】大手情報会社のリクルートホールディングス（千代田区丸の内1-9-2、グラントウキョウサウスタワー、03-6835-1111)傘下のリクルート（2021年4月1日付でリクルートライフスタイルを統合、千代田区丸の内1-9-2、03-6835-3000）の「食」に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」はこのほど、10月の「外食市場調査」を発表した。
プレナス（中央区銀座6-10-1、GINZA SIX、03-3289-8311）は12月5日から「やよい軒銀座インズ店」（中央区銀座西2-2、銀座インズ2、03-3538-3043）などで「野菜とラムのジンギスカン定食」（税込1190円、ラム肉1.5倍が1590円）を発売する。「やよい軒」がラム肉のジンギスカンを発売するのは初めて。しょう油ベースに香辛野菜とスパイスとリンゴ果汁などをブレンドした特製のたれを、調理時の味付けと食べる時のつけだれに使用している。また、半日分の野菜量のキャベツ、人参、玉ねぎ、もやしの4種を添えている。
それによると、10月の首都圏・関西圏・東海圏（東名阪）の3圏域の外食市場規模は前年同月比12.0％増の2768億円と23カ月続けてプラスだった。また、コロナ禍前の2019年10月比では11.9％減(2019年9月11.9％減、8月19.8％減、7月17.9％減、6月20.4％減、5月16.0％減、4月21.3％減、3月26.0％減、2月比20.5％減、1月比19.6％減、2019年12月比25.4％減、11月比26.9％減、10月比21.3％減、9月比22.6％減、8月比31.4％減、7月比28.2％減、6月比31.4％減、5月比19.5％減、4月比28.2％減）で、9月と同水準だった。
外食単価は同141円増の2704円と24カ月連続でプラスだったが、前月比では48円減、2019年10月比では6.9％（9月は12.5％増）の伸び率と9月を下回った。また、外食実施率は67.1％と前年比では2.6ポイント増となり、5カ月続けて前年を上回ったが、前月比では0.3ポイント減だった。
外食実施率は2019年10月比90.2％で、9月比（88.7％）、8月比（89.1％）、7月比（88.9％）、6月比（87.3％）、5月比（88.2％）と9月よりもわずかに上回った。
外食頻度（外食回数）は月3.85回と前年比では0.10回増だったが（9月まで22カ月連続増）、前月比（0.05回増）でも増えている。2019年10月比94.9％で、9月比（91.7％）、8月比（84.8％）、7月比（91.8％）、6月比（72.5％）、5月比（77.1％）よりも増え、コロナ禍以降ではもっとも高水準としている。
外食市場規模では、食事主体業態・計は2019年10月比5.6％減（9月比6.4％減、8月比10.6％減）、飲酒主体業態・計は2019年10月比24.1％減（9月比19.8％減、8月比31.8％減）、軽食主体業態・計は2019年10月比22.4％減（9月比16.5％減、8月比29.1％減）だった。また、主要16業態では13業態で市場規模が前年を上回った。
圏域別では首都圏が1726億円（同9.3％増、24カ月続けてプラス）、関西圏が745億円（同22.5％増、5カ月続けてプラス）、東海圏が320億円（同19.4％増、10カ月続けてプラス）だった。
主要16業種（調査は26分類）を対象とした外食市場規模は飲酒主体の「居酒屋（焼鳥、串焼き、串揚げなど飲酒メインの業態含む）」が前年同月比101億円増の547億円、食事主体の「和食料理店（すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等）」が47億円増の436億円、食事主体の「中華料理店（ラーメン専業店は除く）」が30億円増の199億円など、13業態が前年を上回った。
これに対して、食事主体の「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が4億円減の298億円、食事主体の「お好み焼き、鉄板焼き等の専業店」が4億円減の49億円、食事主体の「すき焼き、しゃぶしゃぶ、鍋、おでん等の専門店」が4億円減の53億円と3業態だけが前年を下回った。
外食単価は飲酒主体の「スナック、ナイトクラブ、キャバレー」が3825円高の9597円、食事主体の「フレンチ・イタリアン料理店（ファミリーレストラン以外）」が519円高の4854円、飲酒主体の「カラオケボックス」が279円高の2969円など、15業態が前年を上回った。
これに対して、食事主体の「中華料理店（ラーメン専業店は除く）」が13円安の2379円と1業態のみが下落した。
調査はアール・ピー・アイ(千代田区神田神保町2-38、いちご九段ビル、03-5212-3411)に委託し、首都圏、関西圏、東海圏の各圏域中心部からの鉄道距離が、おおむね首都圏90分圏、関西圏80分圏、東海圏60分圏の市区町村に住む20歳から69歳までの男女を対象にインターネットによって実施した。
実施時期は事前調査を9月14日から10月2日まで51万2397件を対象に行い、回収数が3万3392件(回収率は6.5％)。本調査は11月1日から13日まで1万2666件を対象に実施し、回収数が9849件、回収率77.8％、有効回答数が9756件だった。
本調査での「外食(実施率)」とは、夕方以降の時間帯で店で食事した場合を対象とし、1日2回までの外食を含んでいる。また、2019年4月から調査対象にコンビニ、スーパーなどの「イートイン」の選択肢を追加している。