【銀座新聞ニュース=2018年11月30日】大手情報会社のリクルートグループの旅行、レジャー、飲食などの情報サービス会社、リクルートライフスタイル(千代田区丸の内1-9-2、03-6835-1000)の「食」に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」は11月29日に10月の「外食市場調査」を発表した。
それによると、10月の首都圏・関西圏・東海圏(東名阪)の3圏域の外食市場規模は前年同月比4.2%増の3330億円と2カ月ぶりに前年実績を上回った。首都圏が97億円のプラス(5.0%増、2カ月ぶり増)で、関西圏が58億円のプラス(4.0%増、2カ月続けて増)、東海圏が19億円のマイナス(4.9%減、2カ月続けて減)と関東圏と関西圏が前年を上回った。
10月の3圏域の外食単価は前年比21円マイナスの2497円と2カ月続けて減少し、外食頻度(外食回数)は4.17回で同0.08回増え、外食実施率は同2.2ポイントアップの77.2%と3カ月続けて前年を上回った。とくに外食実施率は2013年の調査開始以来、10月としては過去最高値を記録した。
ホットペッパーグルメ外食総研では、「カレンダー上は前年に比べて日曜日が1日少なかったが、全国的に好天に恵まれたことと、2017年10月は台風など悪天候が多かったことから、前年比では有利に働いたと思われる」としている。
主要16業種(調査は25分類)を対象とした外食市場規模は「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が24億円増の328億円、「居酒屋(焼鳥、串焼き、串揚げなどを含む)」が59億円増の749億円など9業種がプラスだった。これに対して、「和食料理店(すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等)」が12億円減の480億円など5業種がマイナス、「フレンチ、イタリアン料理店」が前年並みの235円など2業種が横ばいだった。
外食単価はもっとも高い「スナック、ナイトクラブ、キャバレー」576円増の8650円、「バー、バル、ワインバー、ビアホール、パブ」が112円増の3803円など6業種が前年を上回った。これに対して、「中華料理店(ラーメン専業店は除く)」が115円減の2124円、「アジアン料理店」が124円減の2581円、「カラオケボックス」が584円減の2714円など10業種が前年を下回った。
調査は首都圏、関西圏、東海圏の各圏域中心部からの鉄道距離が、おおむね首都圏90分圏、関西圏80分圏、東海圏60分圏の市区町村に住む20歳から69歳までの男女9500人を対象にインターネットによって実施した。
実施時期は事前調査が9月20日から10月1日まで36万8713人を対象に実施し、回収数が3万5114人、本調査は11月1日から7日まで1万3347人を対象に実施し、有効回答数が9847人、回収率は74.3%だった。本調査での「外食」とは、夕方以降の時間帯で店で食事した場合を対象とし、1日2回までの外食を含んでいる。