【銀座新聞ニュース=2024年3月6日】大手情報会社のリクルートホールディングス（千代田区丸の内1-9-2、グラントウキョウサウスタワー、03-6835-1111)傘下のリクルート（2021年4月1日付でリクルートライフスタイルを統合、千代田区丸の内1-9-2、03-6835-3000）の「食」に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」はこのほど、1月の「外食市場調査」を発表した。

コロワイドグループのハンバーガーチェーン「フレッシュネスバーガー」は3月6日から4月16日までメキシコ産の生アボカド2分の1個（半分）と海老をトッピングした「アボカドシュリンプバーガーｰジェノベーゼソース」（下段左、税込790円）と113gのビーフパティに、クリームチーズとわさび醤油を合わせ、アボカド半分をのせた「クラシックアボカドクリームチーズバーガーｰわさび香るサクサク醤油」（下段右、890円）を販売する。さらに、テレビ番組で苦い評価を下された、大豆パティにアボカド半分を合わせ糖質約45％オフの低糖質バンズの「ソイアボカドバーガー」（上段左、690円）のソースを自家製「サウザンアイランドソース」に変えて販売する。

それによると、1月の首都圏、関西圏、東海圏（東名阪）の3圏域の外食市場規模は前年同月比10.2％増の2870億円と26カ月続けてプラスだったが、前月比では20.8％減だった。コロナ禍前の2019年1月比では11.4％減(2019年12月10.3％減、11月18.8％減、10月11.9％減、9月11.9％減、8月19.8％減、7月17.9％減、6月20.4％減、5月16.0％減、4月21.3％減、3月26.0％減、2月比20.5％減、1月比19.6％減）と前月よりも「微妙に」後退した。

外食単価は114円増の2870円と26カ月連続でプラスだったが、前月比では474円のマイナスだった。外食実施率は68.2％と前年比では4.1ポイント増で、8カ月続けて前年を上回ったが、前月比では1.2ポイント減だった。外食頻度（外食回数）は月に3.71回と前年を0.01回上回ったが、前月比では0.24回減っている。

外食市場規模では、食事主体業態・計は2019年1月比6.0％減（2019年12月比0.6％減、11月比10.2％減、10月比5.6％減、9月比6.4％減、8月比10.6％減）と12月よりも後退したが、飲酒主体業態・計は2019年1月比20.3％減（12月比22.0％減、11月比33.6％減、10月比24.1％減、9月比19.8％減、8月比31.8％減）と改善している。軽食主体業態・計は2019年1月比13.1％減（12月比17.3％減、11月比17.0％減、10月比22.4％減、9月比16.5％減、8月比29.1％減）と回復傾向にある。また、主要16業態ではうち13業態で市場規模が前年を上回った。

外食市場規模の圏域別では首都圏が1798億円（同13.6％増、27カ月続けてプラス）、関西圏が744億円（同4.3％増、8カ月続けてプラス）、東海圏が328億円（同5.8％増、13カ月続けてプラス）だった。

主要16業種（調査は26分類）を対象とした外食市場規模は飲酒主体の「居酒屋（焼鳥、串焼き、串揚げなど飲酒メインの業態含む）」が前年同月比68億円増の556億円、食事主体の「和食料理店（すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等）」が同48億円増の474億円、食事主体の「中華料理店（ラーメン専業店は除く）」が同31億円増の191億円など13業態がプラスだった。

これに対して、飲酒主体の「スナック、ナイトクラブ、キャバレー」が22億円減の23億円、食事主体の「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が6億円減の315億円、飲酒主体の「カラオケボックス」が3億円減の7億円と3業態のみがマイナスだった。

外食単価は、食事主体の「アジアン料理店」が373円高の3022円、食事主体の「中華料理店（ラーメン専業店は除く）」が281円高の2527円、「レストラン、食堂、ダイニング、洋食店」が248円高の2602円など12業態が上昇した。

吉野家ホールディングス傘下のはなまるは「はなまるうどん銀座松屋通り店」（中央区銀座3-10-9、共同ビル、03-5148-0870）など全国の店舗（一部除く）で「スタミナ肉フェア」を開いている。「牛ニラ温玉ぶっかけ」（小税込740円、中890円、大1060円）と「豚ニラ温玉ぶっかけ」（小700円、中850円、大1020円）の2種類のぶっかけうどんを期間限定で販売している。味の決め手は今が旬のニラとニンニクの甘辛ダレで、温かいうどん、冷たいうどんのどちらもある。

これに対して、飲酒主体の「スナック、ナイトクラブ、キャバレー」が3735円安の7460円、飲酒主体の「カラオケボックス」が246円安の2952円、食事主体の「すき焼き、しゃぶしゃぶ、鍋、おでん等の専業店」が57円安の3934円、食事主体の「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が45円安の3846円と4業種のみが下落した。

調査はアール・ピー・アイ(千代田区神田神保町2-38、いちご九段ビル、03-5212-3411)に委託し、首都圏、関西圏、東海圏の各圏域中心部からの鉄道距離が、おおむね首都圏90分圏、関西圏80分圏、東海圏60分圏の市区町村に住む20歳から69歳までの男女を対象にインターネットによって実施した。

実施時期は事前調査を2023年12月14日から1月4日まで51万4946件を対象に行い、回収数が3万3632件(回収率は6.5％)。本調査は2月1日から13日まで1万2729件を対象に実施し、回収数が9947件、回収率は78.1％、有効回答数が9864件だった。

本調査での「外食(実施率)」とは、夕方以降の時間帯で店で食事した場合を対象とし、1日2回までの外食を含んでいる。また、2019年4月から調査対象にコンビニ、スーパーなどの「イートイン」の選択肢を追加している。