ホットペッパー調べ外食5月9%増、30カ月連続、コロナ禍以降最高

【銀座新聞ニュース=2024年7月2日】大手情報会社のリクルートホールディングス(千代田区丸の内1-9-2、グラントウキョウサウスタワー、03-6835-1111)傘下のリクルート(2021年4月1日付でリクルートライフスタイルを統合、千代田区丸の内1-9-2、03-6835-3000)の「食」に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」は7月1日、5月の「外食市場調査」を発表した。

ワタミが運営する「三代目鳥メロ有楽町日比谷口店」(千代田区有楽町1-6-8、松井ビル、050-1709-1159)など「三代目鳥メロ」(102店舗)は7月10日から9月30日まで「夏特別コース」を販売する。90種類以上の飲み放題と料理9品付で、150分税込4000円で提供し、3日前までの予約で「130種類以上のプレミアム飲み放題」と「150分を180分に時間延長」する。料理はシーザーサラダ、枝豆、清流蒸し鶏と豆腐の葱生姜ソース、厚切り豚バラ肉とたっぷりチーズのピリ辛陶板焼き、鶏唐揚げ極み塩味、ポテトフライ&えびせん、厚切りベーコン&ソーセージ、特製つくね、しめの焼きうどん。

それによると、5月の首都圏・関西圏・東海圏(東名阪)の3圏域の外食市場規模は前年同月比8.9%増の2962億円と30カ月続けてプラスだった。また、コロナ禍前の2019年5月比では8.5%減と4月比の14.6%減(2019年3月比11.8%減、2月比13.4%減、1月比11.4%減、2019年12月比10.3%減、11月比18.8%減、10月比11.9%減、9月比11.9%減、8月比19.8%減、7月比17.9%減、6月比20.4%減、5月比16.0%減、4月比21.3%減)から上昇し、2020年のコロナ禍以降ではもっとも高いレベルまで回復した。

外食単価は同230円増の2892円と30カ月連続でプラスだったが、前月比では17円のマイナスだった。外食実施率は69.2%と前年比では1.7ポイント増(前月比0.9ポイントプラス)で、12カ月続けて前年を上回った。3月に実施率が70.2%と2020年2月以来の70%超となったが、4月(68.3%)に続いて5月も60%台にとどまっている。外食頻度(外食回数)は月に3.75回と前年を0.07回下回ったが、前月比では0.02回増えている。

外食頻度の2019年5月比は22.7%減と前月の同指標(23.5%減)を下回ったが、外食実施率と単価が前月の同指標を上回り、特に単価(2019年5月比18.3%増)はコロナ禍以降最大の伸び率となり、「市場規模の回復につながった」としている。

外食市場規模では、食事主体業態・計は2019年5月比0.4%増(4月比9.8%減、3月比1.3%減、2月比3.7%減、1月比6.0%減)でコロナ禍以降では初めて単月でコロナ禍前実績を超えた。その一方で、飲酒主体業態・計は21.1%減(4月比18.1%減、3月比27.8%減、2月比29.7%減、1月比20.3%減)、軽食主体業態・計が同30.0%減(4月比19.8%減、3月比11.6%減、2月比13.5%減、1月比13.1%減)だった。また、主要16業態では11業態で市場規模が前年を上回った。

圏域別では首都圏が1850億円(同8.7%増、31カ月続けてプラス)、関西圏が765億円(同10.7%増、11カ月続けてプラス)、東海圏が347億円(同6.4%増、17カ月続けてプラス)と、いずれも前年を上回った。

主要16業種(調査は26分類)を対象とした外食市場規模は食事主体の「和食料理店(すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等)」が78億円増の500億円、飲酒主体の「居酒屋(焼鳥、串焼き、串揚げなど飲酒メインの業態含む)」が同44億円増の569億円、食事主体の「中華料理店(ラーメン専業店を除く)」が同32億円増の226億円、食事主体の「ファミリーレストラン、回転すし等」が同25億円増の232億円など11業態が前年を上回った。

コロワイドグループのレインズインターナショナルが展開する「しゃぶしゃぶ温野菜」は7月11日から9月8日まで「イベリコ豚と食べる濃厚にんにく鍋食べ放題コース」(税込4048円)を提供する。出汁(だし)は豚と鶏の旨みをベースに調理法の異なる3種類のにんにくを加え、鍋に浮かんだふわふわ玉子は、肉や野菜によく絡み、にんにく特有のエグみを抑える役割もある。また、通常のつみれにフライドガーリックとブラックペッパーを混ぜ合わせた「ガリぺパつみれ」、チーズリゾットにだしを2、3杯かけて混ぜる「しめないチーズリゾット」、高原キャベツの旨塩サラダなども味わえる。

これに対して、食事主体の「レストラン、食堂、ダイニング、洋食店」が同6億円減の169億円、飲酒主体の「カラオケボックス」が同5億円減の5億円など5業態がマイナスだった。

外食単価は飲酒主体の「スナック、ナイトクラブ、キャバレー」が同3540円高の1万2402円、食事主体の「和食料理店(すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等)」が726円高の4717円、食事主体の「アジアン料理店」が502円高の3095円など15業態が前年を上回った。

これに対して、「カラオケボックス」が1793円減の2523円と1業態のみがマイナスだった。だった。

調査は首都圏、関西圏、東海圏の各圏域中心部からの鉄道距離が、おおむね首都圏90分圏、関西圏80分圏、東海圏60分圏の市区町村に住む20歳から69歳までの男女を対象にインターネットによって実施した。

実施時期は事前調査を4月16日から5月2日まで50万4904件を対象に行い、回収数が2万8030件(回収率は5.6%)。本調査は5月31日から6月13日まで1万0616件を対象に実施し、回収数が8309件、回収率は78.3%、有効回答数が8230件だった。

本調査での「外食(実施率)」とは、夕方以降の時間帯で店で食事した場合を対象とし、1日2回までの外食を含んでいる。また、2019年4月から調査対象にコンビニ、スーパーなどの「イートイン」の選択肢を追加している。