ホットペッパー調べ外食8月、市場40%減に改善、実施率、単価が幅縮小

【銀座新聞ニュース=2020年10月2日】大手情報会社のリクルートグループの旅行、レジャー、飲食などの情報サービス会社、リクルートライフスタイル(千代田区丸の内1-9-2、03-6835-1000)の「食」に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」は10月1日に8月の「外食市場調査」を発表した。

銀座コージーコーナーは10月5日から11月中旬まで銀座1丁目本店(中央区銀座1-8-1、池田園ビル、03-3567-5015)などで「長野県産シャインマスカットのパフェ」を発売する。旬のフルーツを使ったデザート「旬のフルーツ直行便」シリーズのひとつとして長野県産白ぶどうを使ったパフェを提供する。価格は銀座本店が単品1373円(税別)、ドリンク付1755円(ほかは単品100円引き、ドリンク付は200円引き)。

それによると、8月の首都圏・関西圏・東海圏(東名阪)の3圏域の外食市場規模は前年同月比39.6%減の2101億円と6カ月続けて前年を下回ったものの、6月(43.9%減)、7月(43.5%減)に比べ、およそ4ポイント改善している。

圏域別では首都圏が1224億円(同42.8%減、9カ月続けて減)、関西圏が611億円(同33.2%減、7カ月続けて減)、東海圏が267億円(同36.9%減、6カ月続けて減)といずれも前年を大幅に下回ったが、地域差が大きく出ている。首都圏と関西圏が7月(それぞれ48.2%減、37.5%減)よりも改善しているが、東海圏が7月(30.0%減)よりも悪化している。

外食単価は前年比110円マイナスの2404円と2カ月続けて下落(同4.4%減)、外食頻度(外食回数)が月3.73回で同0.63回減って6カ月続けて下落、外食実施率は同19.6ポイントダウンの57.5%と9カ月続けて下回った。

市場規模の回復に影響したのは外食実施率と外食単価で、いずれもマイナス幅が縮小したことで改善した。

また、業態別でも6カ月連続して主要16業態すべてで市場規模が前年比マイナスで、4月、5月でもっともマイナス幅が大きかった飲酒主体業態(居酒屋、バー、カラオケ、スナック)のうち、居酒屋が6月(49.4%減)に回復傾向を見せ、7月(54.7%減)に再び悪化していたが、8月(50.3%減)は改善している。

主要16業種(調査は26分類)を対象とした外食市場規模は、増えた業種がゼロで、「居酒屋(焼鳥、串焼き、串揚げなどを含む)」が370億円減の366億円、「和食料理店(すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等)」が181億円減の327億円、「フレンチ・イタリアン料理店(ファミリーレストラン以外)」が118億円減の149億円、「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が120億円減の272億円と5業種で減少幅が100億円を超えた。

外食単価は「スナック、ナイトクラブ、キャバレー」が217円高の8679円、「フレンチ・イタリアン料理店(ファミリーレストラン以外)」が284円高の4521円、「お好み焼き、鉄板焼き等の専業店」が148円高の2773円など6業種が上昇した。

一方で、「和食料理店(すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等)」が156円安の3651円、「カラオケボックス」が541円安の2297円、「アジアン料理店」が217円安の2574円など、9業種が下落した。

調査は首都圏、関西圏、東海圏の各圏域中心部からの鉄道距離が、おおむね首都圏90分圏、関西圏80分圏、東海圏60分圏の市区町村に住む20歳から69歳までの男女を対象にインターネットによって実施した。

実施時期は事前調査を7月22日から8月3日まで49万9406件を対象に行い、回収数が3万2365件(回収率は6.5%)。本調査は9月1日から8日まで1万2604件を対象に実施し、回収数が1万0364件、回収率は82.2%、有効回答数が1万0260件だった。

本調査での「外食(実施率)」とは、夕方以降の時間帯で店で食事した場合を対象とし、1日2回までの外食を含んでいる。また、2019年4月から調査対象にコンビニなどの「イートイン」の選択肢を追加している。

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