【銀座新聞ニュース=2020年3月5日】大手情報会社のリクルートグループの旅行、レジャー、飲食などの情報サービス会社、リクルートライフスタイル（千代田区丸の内1-9-2、03-6835-1000）の「食」に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」は3月4日に1月の「外食市場調査」を発表した。

ポトマックが運営する東京ビアホール＆ビアテラス14（千代田区丸の内1-4-1、 丸の内永楽ビルディング2階、03-6269-9585）は4月30日までテラス席限定で「ジンギスカンプラン」を提供している。全7品、2時間飲み放題付で4500円（税込）で、2000円をプラスするとクラフトビール「コエドビール（COEDO）」も飲み放題になる。

それによると、1月の首都圏・関西圏・東海圏（東名阪）の3圏域の外食市場規模は前年同月比0.8％増の3266億円と6カ月ぶりに前年を上回った。

外食市場規模は首都圏が48億円のマイナス（1.3％減、2カ月続けて減）、関西圏が66億円のプラス（7.6％増、9カ月ぶり増）、東海圏が7億円のプラス（1.8％増、4カ月ぶりの増）と首都圏以外はプラスだった。

外食単価は前年比70円プラスの2679円と2カ月続けての上昇（2.7％増）、外食頻度（外食回数）が月3.94回で同0.02回減り、5カ月続けて下回り、外食実施率は同0.4ポイントダウンの75.3％と2カ月続けて下回った。

外食頻度は2012年の調査開始以来、1月としては最低値を記録、単価は1月としては過去最高額となった。単価が10月からの2％増税分を上回ったのは初めて。されているほどには伸びなかったことから、市場規模は12月としては調査開始以来の最低額となった。

主要16業種（調査は26分類）を対象とした外食市場規模は、「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が23億円増の343億円、「居酒屋（焼鳥、串焼き、串揚げなどを含む）」が8億円増の689億円、「和食料理店（すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等）」が4億円増の552億円など6業種だった。

これに対して、「フレンチ、イタリアン料理店（ファミリーレストランを除く）」が14億円減の217億円、「中華料理専門店」（ラーメン専業店を除く）」は7億円減の203億円など10業種が減少した。

外食単価は「スナック、ナイトクラブ、キャバレー」が2957円高の1万595円、「和食料理店（すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等）」が164円高の4124円、「レストラン、食堂、ダイジング、洋食店」が178円高の2288円などなど10業種が上昇した。

これに対して「バー、バル、ワインバー、ビアホール、パブ」が447円安の3644円、「カラオケボックス」が201円安の2455円など4業種が下落した。

調査は首都圏、関西圏、東海圏の各圏域中心部からの鉄道距離が、おおむね首都圏90分圏、関西圏80分圏、東海圏60分圏の市区町村に住む20歳から69歳までの男女を対象にインターネットによって実施した。

実施時期は事前調査が12月19日から27日まで53万5295件を対象に行い、回収数が3万0405件(回収率は5.7％)。本調査は1月31日から2月10日まで1万2320件を対象に実施し、回収数が1万0085件、回収率は81.9％、有効回答数が1万0019件だった。

本調査での「外食」とは、夕方以降の時間帯で店で食事した場合を対象とし、1日2回までの外食を含んでいる。また、2019年4月から調査対象に「イートイン」の選択肢を追加している。