【銀座新聞ニュース=2018年8月1日】大手情報会社のリクルートグループの旅行、レジャー、飲食などの情報サービス会社、リクルートライフスタイル（千代田区丸の内1-9-2、03-6835-1000）の「食」に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」は7月31日に6月の「外食市場調査」を発表した。

藤田観光が7月25日に開業したハラール対応の「和食 折紙 浅草」（台東区花川戸1-2-8）。ハラール食材について講習を受けた調理師が講習で学んだ通り、ハラール認証済みの和牛、国産牛などの食材を使用している。

6月の首都圏・関西圏・東海圏（東名阪）の3圏域の外食市場規模は前年同月比6.3％増の3434億円と13カ月続けて前年実績を上回った。首都圏が137億円のプラス（6.8％増、2カ月ぶりの増）で、関西圏が65億円のプラス（7.8％増、6カ月連続増）、東海圏が3億円のプラス（0.8％増、6カ月連続増）と3圏とも前年を上回った。

6月の3圏域の外食単価は前年比99円プラスの2633円と2カ月ぶりに増加し、外食頻度（外食回数）も4.13回で前年比0.07回プラスと8カ月連続で増え、外食実施率は同0.3ポイントアップの76.2％と2カ月続けて前年を上回った。

外食市場、外食頻度、外食単価の3指標ともそろって前年実績を超えたのは2カ月ぶりで、ホットペッパーグルメ外食総研では、「前年に比べ外食実施率の高い金・土・日曜日の合計が1日多かったことや、梅雨の時期としては比較的天候が安定していたことなどが影響したと考えられる」としている。また、圏域別では、首都圏での外食単価の伸び（前年比148円増の2732円）が目立った。

主要16業種（調査は25分類）を対象とした外食市場規模は「居酒屋」が4億円増の774億円、「和食料理店」が27億円増の491億円など13業種がプラスだった。これに対して、「バー、バル、ワインバー、ビアホール、パブ」が2億円減の135億円、「スナック、ナイトクラブ、キャバレー」が3億円減の54億円など3業種がマイナスないし横ばいだった。

外食単価はもっとも高い「スナック、ナイトクラブ、キャバレー」が4204円増の1万1168円、「すき焼き、しゃぶしゃぶ、鍋、おでん等の専門店」が537円増の4157円、「和食料理店」が361円増の4113円など全16業種とも前年を上回った。

調査は首都圏、関西圏、東海圏の各圏域中心部からの鉄道距離が、おおむね首都圏90分圏、関西圏80分圏、東海圏60分圏の市区町村に住む20歳から69歳までの男女1万人を対象にインターネットによって実施した。

実施時期は事前調査が5月23日から6月1日まで38万4188人を対象に行い、回収数が3万8257人、本調査は7月2日から10日まで1万3256人を対象に実施し、有効回答数が1万0422人、回収率は78.6％だった。本調査での「外食」とは、夕方以降の時間帯で店で食事した場合を対象とし、1日2回までの外食を含んでいる。