ホットペッパー調べ外食11月、5%減と6カ月連続、単価は19年超

【銀座新聞ニュース=2022年1月7日】大手情報会社のリクルート(4月1日付でリクルートライフスタイルを統合、千代田区丸の内1-9-2、グラントウキョウサウスタワー、03-6835-3000)の「食」に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」はこのほど、2020年11月の「外食市場調査」を発表した。

ドトール・日レスホールディングスグループのドトールコーヒーは1月20日から「ドトールコーヒーショップ 銀座柳通り店」(中央区銀座1-9-12、03-3535-6638)などで「期間限定ミラノサンドたっぷりビーフのプルコギー特製ダレ」(590円、テイクアウト579円)と、それにクリームチーズスライスをのせた「チーズinミラノサンド プルコギチーズ」(620円、テイクアウト609円)、青森県産のりんごを使用した「青森県産りんごヨーグルトー紅玉&ふじ」(Sサイズ360円、テイクアウト354円から)を発売する。

それによると、11月の首都圏・関西圏・東海圏(東名阪)の3圏域の外食市場規模は前年同月比4.6%減の2389億円と6カ月続けてマイナスだった(2019年比29.6%減)ものの、9月(前年同月比39.2%減、2019年9月比57.4%減)、10月(前年同月比16.3%減、2019年10月比32.7%減)よりマイナス幅が大幅に縮小した。

主要16業態では「スナック、ナイトクラブ、キャバレー」と「カラオケボックス」等の市場規模が前年比プラスで、「感染状況が落ち着いているうちに早めの忘年会を実施する動きを含め、飲酒主体業態の好調が市場規模のマイナス幅縮小に寄与した」としている。

圏域別では首都圏が1477億円(同12.2%増、6カ月ぶり増)、関西圏が635億円(同12.7%減、6カ月続けて減)、東海圏が277億円(同12.9%減、6カ月続けて減)と、首都圏が前年を上回った。

11月の外食単価は102円プラスの2604円と7カ月ぶりに上昇(同4.1%増)、2019年11月(2502円)をもう上回り、市場規模の回復を後押ししたとしている。外食頻度(外食回数)が月3.61回で同0.19回減って、6カ月続けて下落、外食実施率は同1.8ポイントダウンの62.8%と6カ月続けて下落した。

また、主要16業種(調査は26分類)を対象とした外食市場規模は飲酒主体の「居酒屋(焼鳥、串焼き、串揚げなど飲酒メインの業態含む)」が26億円増の445億円、同じく飲酒主体の「スナック、ナイトクラブ、キャバレー」が13億円増の64億円、同じく飲酒主体の「カラオケボックス」が10億円増の13億円など、4業態が増えた。

トリドールホールディングス傘下の丸亀製麺は1月14日から30日まで「丸亀製麺カレッタ汐留」(港区東新橋1-8-2、03-3573-6550)などの店内での飲食に限って、終日、好みのうどんを注文すると、並から大に無料で麺を増量する。

一方、食事主体の「和食料理店(すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等)」が20億円減の378億円、同じく食事主体の「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が21億円減の273億円、同じく食事主体の「ファミリーレストラン、回転すし等」が32億円減の180億円など11業態がマイナスだった(ほかに1業態が前年並み)。

外食単価は食事主体の「フレンチ・イタリアン料理店(ファミリーレストラン以外)」が477円高の4731円、飲酒主体の「カラオケボックス」が2208円高の4305円、食事主体の「お好み焼き・鉄板焼き等の専業店」が414円高の2779円、飲酒主体の「居酒屋(焼鳥、串焼き、串揚げなど飲酒メインの業態含む)」が233円高の3579円、食事主体の「和食料理店(すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等)」が186円高の3833円など、8業態が上昇した。

これに対して、飲酒主体の「スナック、ナイトクラブ、キャバレー」が678円安の9479円、飲酒主体の「バー、バル、ワインバー、ビアホール、パブ」が181円安の3859円、食事主体の「アジアン料理店」が99円安の2602円など7業態が下落した(ほかに1業態が前年並み)。

調査は首都圏、関西圏、東海圏の各圏域中心部からの鉄道距離が、おおむね首都圏90分圏、関西圏80分圏、東海圏60分圏の市区町村に住む20歳から69歳までの男女を対象にインターネットによって実施した。

実施時期は事前調査を10月20日から11月1日まで48万2052件を対象に行い、回収数が3万4247件(回収率は7.1%)。本調査は12月1日から8日まで1万2158件を対象に実施し、回収数が9736件、回収率は80.1%、有効回答数が9627件だった。

本調査での「外食(実施率)」とは、夕方以降の時間帯で店で食事した場合を対象とし、1日2回までの外食を含んでいる。また、2019年4月から調査対象にコンビニなどの「イートイン」の選択肢を追加している。