ヴァニラでジュヴェ、グリーン、立花奈央子ら「女友達」展

【銀座新聞ニュース=2019年2月3日】ヴァニラ画廊(中央区銀座8-10-7、東成ビル、03-5568-1233)は2月5日から17日まで特別企画展「GIRL FRIEND」を開く。

ヴァニラ画廊で2月5日から17日まで開かれる特別企画展「ガール・フレンド(GIRL FRIEND)」のフライヤー。

今回は特別企画展として、「ジェンダーの境界線を自由に行き来できる写真や絵画の分野の中で、新たな時代の先端に立つアーティストをピックアップ」して、女性の立場から見た「ガール・フレンド(GIRL FRIEND)」についての作品を展示する。

「写真作品、絵画作品を通じ、レズビアン、バイセクシャル、その枠に囚われない自由さと細やかな心の機微を持ち合わせる女性像や、タフな感性を持ち、ブラッシュアップされ続ける世界の新しいヒロインたちの生き方と世界観が、性を模索し生きる人たちの心に触れる機会になるよう願っている」としている。

出品するのはフランス・パリの写真家で映画監督のエミリー・ジュヴェ(Emilie Jouvet)さん、ドイツ・ベルリンの写真家、グディーン・グリーン(Goodyn Green)さん、フランス在住のアメリカ人イラストレーターのサラ・マクスウェル(Sarah Maxwell)さん、彫金、コラージュ作家のスズキエイミ(Eimi Suzuki)さん、女装写真家の立花奈央子(たちばな・なおこ)さん。

女性同性愛者(レズビアン、Lesbian)、男性同性愛者(ゲイ、Gay)、両性愛者(バイセクシュアル、Bisexual)、トランスジェンダー(Transgender)の単語の頭文字を組み合わせた表現が「LGBT」で、このうち、今回は女性同性愛者(レズビアン、Lesbian)とバイセクシュアル(Bisexual)、または、その概念にとらわれない独自の生き方をしている女性(トランスジェンダー含む)が出品している。

ウイキペディアによると、レズビアンは、女性同性愛者で、同性が恋愛対象になるという点を重視し、バイセクシュアルの女性を指す場合もある。バイセクシュアルは両性愛者で、伝統的にバイセクシュアリティとは「男性・女性双方に性的魅力を感じる性的指向」として定義されている。同性愛、異性愛などの性的指向の間にあって、いずれをも包含するような指向である。トランスジェンダーは「自身の性と心の性が一致しないが、外科的手術は望まない人」をいう。

LGBTという言葉や概念については、2006年7月に開かれた「第1回ワールドアウトゲームズ」にて採択された「モントリオール宣言」以降、国際連合をはじめとした国際機関において性的指向や性同一性にまつわる人権問題を扱う公文書においてもこの言葉は用いられている。

性的指向に関連するLGB(同性愛、両性愛)と性同一性に関連するT(トランスジェンダー)は本来別のテーマであるが、これら一連の公文書においては、LGBTという言葉によってそれらを混同しておらず、それぞれ区別されている。

開場時間は12時から19時(土・日曜日、祝日、最終日は17時)まで。入場料は500円。

立川銀座で小山欽也・由美子夫婦が「和紙といけばな」展

【銀座新聞ニュース=2019年2月3日】ブラインドの最大手、立川ブラインド工業(港区三田3-1-12、03-5484-6100)は2月6日から10日の4日間、銀座ショールーム(中央区銀座8-8-15、03-3571-1373)地下1階「タチカワ銀座スペースAtte」で小山欽也さんと小山由美子さんによる「和紙といけばな」展を開く。

2月6日から10日の4日間、立川ブラインドの銀座ショールーム「タチカワ銀座スペースオッテ(Atte)」で開かれる小山欽也さんと小山由美子さん夫婦のコラボ「和紙といけばな」展に出品される小山欽也さんの作品。

紙造形家で、女子美術大学名誉教授の小山欽也(こやま・きんや)さんと池坊華道会中央委員で「花の教室」を主宰する妻の小山由美子(こやま・ゆみこ)さんが夫婦でコラボして展示会を開く。

小山欽也さんが楮(こうぞ)原料ですいた和紙を使って制作したタペストリーやオブジェ約15点を使って空間演出し、小山由美子さんが20人の「花の教室」の弟子と制作した約25瓶(点)を展示する。

小山欽也さんは1946年茨城県生まれ、1970年に東京造形大学デザイン学科を卒業、凸版印刷に入社し、日本デザイン専門学校講師などを経て、女子美術大学芸術学部アートデザイン表現学科教授を務め、現在、よみうりカルチャー講師を務める。新しい和紙のアートな試みにより作品を制作し、1993年にサンフランシスコ和紙工芸展に出展するなど国内外で多くの作品を公開している。

小山由美子さんは北海道札幌市生まれ、学習院女子短期大学を卒業、保険会社に勤務し、1975年に華道家元池坊に入門し、池坊中央研修学院総合特別科を修了、2013年に池坊総華督を取得し、学習院女子大学草上会で指導したり、池坊ビギナーズ講師などを務め、池坊本部主催の花展への出瓶や社中展を開いたりしている。

同じく小山由美子さんの作品。

開場時間は10時から18時(最終日は16時)。入場は無料。

TOEI「洗骨」で奥田瑛二、筒井道隆らが挨拶

【銀座新聞ニュース=2019年2月1日】中堅映画配給会社のファントム・フィルム(渋谷区代々木1-11-2、代々木コミュニティビル、03-6276-4035)は2月10日に丸の内TOEI(中央区銀座3-2-17、03-3535-4741)で「洗骨」の出演者の奥田瑛二さん、筒井道隆さんらによる舞台あいさつを開く。

2月9日から一般公開される「洗骨」((C)「洗骨」製作委員会)。

10日11時40分の回上映終了後に、監督の「ガレッジセール・ゴリ」の照屋年之(てるや・としゆき)さんをはじめ、新城家の父親「新城信綱」役の奥田瑛二(おくだ・えいじ)さん、新城家の長男「新城剛」役の筒井道隆(つつい・みちたか)さん、新城家の長女「新城優子」役の水崎綾女(みさき・あやめ)さん、新城信綱の姉「高安信子」役の大島蓉子(おおしま・ようこ)さん、「高安豊」役の坂本(さかもと)あきらさん、新城優子が勤務する美容室の店長「神山亮司」役の鈴木Q太郎(すずき・きゅーたろう)さんが舞台に登場してあいさつする。

「洗骨」は「ガレッジセール」のゴリさんが監督・主演した2016年制作の短編映画「ボーン(born、bone)墓音。」を原案に、照屋年之さんの名義で監督・脚本を手がけた長編作品だ。沖縄の離島・粟国島に残る風習「洗骨」をテーマに、家族の絆や祖先とのつながりをユーモアを交えて描いていく。

物語は新城家の長男・剛が4年前に亡くなった母・恵美子(筒井真理子=つつい・まりこ=さん)の「洗骨」のために故郷の粟国島に帰ってくるところからはじまる。母がいなくなった実家にひとりで暮らす父の信綱の生活は、妻の死をきっかけに荒れ果てていた。

さらに、長女の優子も名古屋から帰ってくるが、優子の変化に家族一同驚きを隠せない。久しぶりに顔を合わせ、一見バラバラになったかにも思えた新城家の人びとだが、数日後には亡くなった恵美子の骨を洗う大事な洗骨の儀式が迫っていた。

照屋年之さんは1972年沖縄県那覇市生まれ、日本大学芸術学部映画学科演劇コースを中退、1995年に中学の同級生だった川田広樹(かわだ・ひろき)さんとお笑いコンビ「ガレッジセール」を結成、テレビを中心に活躍し、2005年には「ゴリエ」のキャラクターで注目され、「第56回紅白歌合戦」に歌手として出場した。

その後は俳優としても活躍し、NHK連続テレビ小説「ちゅらさん」で主人公の兄役を演じた。2006年に短編映画「刑事ボギー」で監督デビュー、2016年に「ボーン・ボーン(born、bone)墓音。」でショートショートフィルムフェスティバル&アジア(SSFF&ASIA)2017のジャパン部門賞グランプリ、スキップ(SKIP)シティ国際Dシネマ映画祭2017で観客賞を受賞した。吉本興業所属。

チケットはチケットぴあを通じて2日10時から一般発売する。料金は一般2000円、大学生1700円、高校生、中学生、小学生、3歳以上の幼児1200円、シニア1300円、障がい者1200円。

ホットペッパー調べ18年外食1.6%増、2年連続、12月も増

【銀座新聞ニュース=2019年2月2日】大手情報会社のリクルートグループの旅行、レジャー、飲食などの情報サービス会社、リクルートライフスタイル(千代田区丸の内1-9-2、03-6835-1000)の「食」に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」は2月1日に2018年12月の「外食市場調査」を発表した。

串カツ田中は3月17日に東京ドーム(文京区後楽1-3-61)内1階コンコースに初のテイクアウト専門店「串カツ田中東京ドーム店」を開く(画像はフライヤー)。生ビールのほかハイボール、サワー各種、ソフトドリンクがあり、とくにサーバーから注ぐ形式をとるので、炭酸の強いサワーを楽しむことができる。また、串カツ3本セットや6本セット、メキシカンフライドなどを提供する(価格は未定)。

それによると、12月の首都圏・関西圏・東海圏(東名阪)の3圏域の外食市場規模は前年同月比1.6%増の4280億円と3カ月続けて前年実績を上回り、2013年の調査開始以来、単月としては過去最高を記録した。

これにより、2018年の年間外食市場規模は前年比1.6%増の4兆1622億円と2年連続で前年を上回った。年間では2013年の3兆9730億円に対して、2014年が3兆9676億円とマイナスとなり、2015年が同2.1%増の4兆520億円、2016年が同2.0%減の3兆9702億円、2017年が同0.5%増の3兆9901億円で、2015年以来、3年ぶりに4兆円台を回復した。

2018年12月の外食市場規模は首都圏が80億円のプラス(3.1%増、3カ月続けて増)で、関西圏が35億円のマイナス(3.1%減、4カ月ぶり減)、東海圏が23億円のプラス(4.7%増、2カ月続けて増)と首都圏と東海圏が前年を上回った。

12月の3圏域の外食単価は前年比10円プラスの2948円と2カ月続けて上昇し、外食頻度(外食回数)は4.47回で同0.01回増え、外食実施率は同0.7ポイントアップの78.5%と2カ月ぶりに前年を上回った。ホットペッパーグルメ外食総研では、「カレンダー上は土・日・祝日の合計日数が前年より1日多く、個人需要では有利な面もあったが、逆に金曜日は前年より1日少なく、法人の宴会需要などでは不利な面もあり、相殺された可能性もある」としている。

主要16業種(調査は25分類)を対象とした外食市場規模は「居酒屋(焼鳥、串焼き、串揚げなどを含む)」が31億円増の1027億円、「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が18億円増の396億円、「ファミリーレストラン、回転すし等」が8億円増の232億円など12業種がプラスだった。

これに対して、「和食料理店(すし、割烹、料亭、郷土料理専門店等)」が17億円減の636億円、「フレンチ、イタリアン料理店」が9億円減の395億円、「レストラン、食堂、ダイニング、洋食店」が4億円減の210億円など4業種がマイナスだった。

外食単価はもっとも高い「スナック、ナイトクラブ、キャバレー」が1973円増の9358円、「その他の各国料理店」が698円増の4115円、「カラオケボックス」が235円増の3167円など12業種が前年を上回った。

これに対して、「フレンチ、イタリアン料理店」が113円減の4849円、「バー、バル、ワインバー、ビアホール、パブ」が101円減の3840円、「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が166円減の3656円など4業種が前年を下回った。

調査は首都圏、関西圏、東海圏の各圏域中心部からの鉄道距離が、おおむね首都圏90分圏、関西圏80分圏、東海圏60分圏の市区町村に住む20歳から69歳までの男女を対象にインターネットによって実施した。

実施時期は事前調査が11月22日から30日まで38万0602人を対象に行い、回収数が3万3201人、本調査は1月7日から1月16日まで1万2368人を対象に実施し、有効回答数が9607人、回収率は78.2%だった。本調査での「外食」とは、夕方以降の時間帯で店で食事した場合を対象とし、1日2回までの外食を含んでいる。

中央の百貨店1月、大丸29カ月ぶり減で全5店が減、防寒衣料苦戦

【銀座新聞ニュース=2019年2月2日】中央区とその周辺の主要百貨店の1月売上高(速報値、店頭ベース)は、日本橋三越、日本橋高島屋店、大丸東京店、銀座三越、松屋銀座店の5店すべてがマイナスだった。全5店がマイナスになるのは、2015年3月以来のことで、3年9カ月ぶりになる。

2019年1月の売上高で29カ月ぶりに前年を下回った大丸東京店。

1月は「不安定な株式市場の心理的影響に加え、訪日外国人観光客売上高が客数、単価とも前年を下回った」(高島屋)や「中国の経済減速に加え、円高元安や電子商務法の施行なども重なり」(三越伊勢丹ホールディングス)、マイナスになったとしている。

三越伊勢丹ホールディングスの日本橋三越(中央区日本橋室町1-4-1、03-3241-3311)は前年同月比4.9%減(12月速報値4.7%減、確定値8.3%減の172億円、小型店舗と恵比寿三越、ソリューション統括部を含む)と店頭ベースでは3カ月続けて前年を下回った。

一方、銀座三越(中央区銀座4-6-16、03-3562-1111)は同2.0%減(同速報値0.2%減、確定値0.2%減の96億円、但し空港型免税店の売り上げを除く)と2カ月続けてマイナスだった。

三越伊勢丹ホールディングスでは、関心の高いラグジュアリーブランドのハンドバッグなどは堅調に推移するものの、防寒衣料を中心とした冬物アイテムがセールでも伸び悩んだ、としている。基幹3店では婦人、紳士ともにジャケットやパンツ、ブラウスなど春物アイテムに一部動きが見られた、という。訪日外国人観光客売上高(免税売上高、インバウンド)は地域店では概ね堅調だったが、中国の経済減速、円高元安、電子商務法の施行なども重なり、首都圏三越伊勢丹の既存店は低調だったとしている。

日本橋高島屋(中央区日本橋2-4-1、03-3211-4111)は同4.8%減(同速報値2.2%減、確定値2.4%減)と3カ月続けて前年を下回った。高額品の売り上げは堅調に推移したものの、不安定な株式市場の心理的影響、訪日外国人観光客売上高が客数、単価とも前年を下回ったことなどにより、高島屋全体で前年比マイナスとなった。訪日外国人観光客売上高は前年比15.1%減だった。

日本橋店は昨年9月からレストラン街の運営を子会社の東神開発に移管したため、百貨店としての売場面積が縮小している。17店舗ベースの商品別では、特選衣料雑貨、宝飾品、食品などが前年比プラスとなった一方で、紳士服、紳士雑貨、婦人服、婦人雑貨、子供ホビー、リビングなどはマイナスとしている。

また、高島屋は登記上の本社(大阪府大阪市中央区難波5-1-5)がそのままだが、本社部門の事務所と一部のグループ会社の本社などを高島屋グループ本社ビル(中央区日本橋2-12-10、03-3211-4111)に移転する。

業務開始日は2月11日が高島屋の本社部門(秘書室除く)、12日が高島屋スペースクリエイツ株式会社営業本部、総務本部、株式会社グッドリブ、18日が高島屋の法人事業部、クロスメディア事業部、高島屋スペースクリエイツ株式会社デザイン本部、株式会社タップ東京事業所、株式会社高島屋ファシリティーズ。

19日が高島屋友の会、25日が高島屋本社部門秘書室、高島屋クレジット株式会社、株式会社センチュリーアンドカンパニー、株式会社エー・ティ・エー、高島屋保険株式会社、株式会社アール・ティー・コーポレーションとなっている。

J.フロントリテーリングの大丸東京店(千代田区丸の内1-9-1、03-3212-8011)は同1.3%減(同速報値3.6%増、確定3.5%増)と29カ月ぶりに前年を下回った。

百貨店事業は、美術、宝石などの高額品や化粧品が堅調に動く中、中旬以降はほぼ前年ペースで推移し、下旬には訪日外国人観光客売上高が対前年プラス基調を回復したものの、クリアランスセールの苦戦や月半ばまでの訪日外国人観光客売上高の減少などが影響し、大丸松坂屋百貨店合計では同2.1%減だった。大丸松坂屋百貨店の訪日外国人観光客売上高は同1%減(客数7%増、客単価7%減)だった。

J.フロントリテーリングでは2017年4月から「不動産事業」を独立させて、確定ベースで伸び率を公表しており(速報値ベースは未公表)、12月の「ギンザ シックス(GINZA SIX)」や「上野フロンティアタワー」などの家賃収入は同12.5%増だった。

松屋銀座店(中央区銀座3-6-1、03-3567-1211)は同1.2%減(同速報値2.4%増、確定値2.4%増)と6カ月ぶりに前年を下回った。

銀座店は国内外のお客の旺盛な購買により、化粧品が引き続き堅調に推移するも、コートなど防寒衣料品の中でもとくに婦人衣料品が苦戦した。クリアランスセールは前年の9割程度、春物商材を軸とした商品は前年並で推移したものの、ミセスからシニア層を対象とした婦人服フロアのリニューアル工事の影響もあり、衣料品全体の売上高は前年を下回った。

訪日外国人観光客売上高については、化粧品を軸とした消耗品は好調(同10%増)を維持するも、ラグジュアリーブランドを中心とした一般品の売上高が前年を下回ったことにより、全体の売上高は前年に届かなかった。このため、店全体の売上高もわずかに前年を下回ったとしている。

日本百貨店協会(中央区日本橋2-1-10、03-3272-1666)によると、国内79社219店舗(総従業員6万301人)の12月売上高(店舗調整後)は前年同月比0.7%減の6805億1266万円で、2カ月続けてのマイナスとなった。

これにより、2018年は年間で前年比0.8%減の5兆8870億0259万円と2年ぶりにマイナスだった。ただ、訪日外国人観光客需要は売上高が同25.8%増の3396億6000万円、購買客数も同28.6%増の524万人といずれも過去最高を記録した。2018年の東京地区の百貨店は同0.6%増の1兆6191億3514万円で、2年連続のプラスだった。

12月は暖かい空気に覆われる日が多く、東・西日本は気温が高かったが、気圧の谷の影響を受けやすく、北日本日本海側と東日本太平洋側、西日本は日照時間がかなり少なかったとしている。土・日曜日と祝日は前年12月よりも土曜日が1日多かった。

顧客別では、国内市場(シェア95.6%、同0.7%減)はマイナスだったが、訪日外国人観光客需要は302億円(シェア4.4%、同8.4%増)と25カ月連続でプラスで、過去2番目の売上高を記録した。

商品別では、雑貨が同2.1%増と25カ月連続プラス、国内外ともに人気の化粧品や高級腕時計を含む高額商材(美術、宝飾、貴金属)、ラグジュアリーブランドが牽引した。身のまわり品(同2.2%増)と3カ月連続のプラスとなった。衣料品(同1.6%減)は、天候が大きく響き、マイナスだった。

食料品は同1.3%減と2カ月連続でマイナスだったが、菓子類は同0.2%増と3カ月連続でプラスとなった。

全国の百貨店の営業日数は前年同月と同じ31.0日、124店舗の回答によると、入店客は35店が増え、50店が減ったとし、うち88店舗の回答によると12月の歳時記の売り上げについては11店が増え、31店が減ったとしている。東京地区(13社25店)の12月の売上高は同1.1%減の1813億9296万円と5カ月ぶりにマイナスだった。

国内93店舗の訪日外国人観光客需要の12月の免税売上高は同8.4%増の約302億2000万円で、25カ月連続のプラス、国内の百貨店に占めるシェアが4.4%としている。

このうち、一般物品売上高は同0.9%増の約168億7000万円で、2カ月続けて前年を上回った。化粧品や食料品などの消耗品売上高が同19.6%増の131億5000万円、購買客数が同10.9%増の約44.6万人と2013年2月から71カ月続けてプラスとなり、1人あたりの購買単価が同2.3%減の6万8000円で、6カ月続けて前年を下回った。

人気のあった商品は1位が化粧品(2018年1月から11月まで1位)、2位にハイエンドブランド(2018年1月から11月2位)、3位に食品(2018年1月4位、2月3位、3月5位、4月3位、5月4位、6月から11月3位)と前月と同じだった。

4位に婦人服飾雑貨(2018年1月3位、2月4位、3月3位、4月5位、5月3位、6月から11月4位)、5位に婦人服・用品(2018年1月と2月が5位、3月4位、4月4位、5月5位、6月6位、7月から11月5位)と前月と同じだった。

免税手続きカウンターの来店国別順位は1位が中国本土(2018年1月から11月まで1位)、2位が香港(2018年1月2位、2月4位、3月3位、4月4位、5月と6月3位、7月2位、8月と10月3位、11月2位)、3位は韓国(2018年1月4位、2月から6月2位、7月3位、8月と10月2位、11月3位)と前月と同じだった。

4位に台湾(2018年1月と2月3位、3月4位、4月3位、5月から11月4位)、5位にシンガポール(2018年1月から10月6位、11月5位)、6位にタイ(2018年1月から10月5位、11月6位)、7位がマレーシア(2018年1月から11月まで7位)だった。