【銀座新聞ニュース=2018年3月29日】大手情報会社のリクルートグループの旅行、レジャー、飲食などの情報サービス会社、リクルートライフスタイル（千代田区丸の内1-9-2、03-6835-1000）の「食」に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」は3月28日に2月の「外食市場調査」を発表した。
ダイヤモンドダイニングが運営する「マイモン ギンザ（MAIMON GINZA）」では4月15日まで生ガキ「国産4種×3個の12個」セットと「国産2種×3個、海外産2種×3個の12個」セット（いずれも通常4800円）をそれぞれ半額の2400円（税別）で提供している。
2月の首都圏・関西圏・東海圏（東名阪）の3圏域の外食市場規模は前年同月比8.6％増の3215億円と9カ月続けて前年実績を上回った。首都圏が157億円のプラス（8.7％増、9カ月連続増）、関西圏が85億円のプラス（10.7％増、2カ月連続増）、東海圏が12億円のプラス（3.4％増、2カ月連続増）と3圏域とも増えた。
2月の3圏域の外食単価は前年比80円プラスの2627円と9カ月連続で増え、外食頻度（外食回数）も4.01回で前年比0.21回プラスと4カ月連続で増え、外食実施率は同0.2ポイントダウンの73.8％と2カ月ぶりに下回った。
外食頻度と単価が前年超え、特に外食頻度は前年比プラス0.21回と調査開始以来最大の伸びを示した。ホットペッパーグルメ外食総研では、2月は冬季オリンピック効果もあって、外食実施率の低下と連関性のありそうな「テイクアウト」の検索数が前年比で3.37倍と大幅アップし、中食の需要が高かったと考えられる。しかし、前年に比べ日曜日、祝日が1日多かったことや、天候が安定していたことが、外食に有利に働いた可能性もあり、外食市場規模は拡大した、としている。
主要16業種（調査は25分類）を対象とした外食市場規模は「居酒屋」が11億円増の688億円、「和食料理店」が47億円増の472億円、「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が29億円増の313億円、「フレンチ・イタリアン料理店」が27億円増の259億円、「ファミリーレストラン、回転すし等」が11億円増の216億円、「中華料理店（ラーメン専業店を除く）」が23億円増の185億円など10業種がプラスだった。
外食単価は「スナック、ナイトクラブ、キャバレー」が2231円増の8675円、「フレンチ・イタリアン料理店」が149円増の4320円、「和食料理店」が14円増の3853円、「すき焼き、しゃぶしゃぶ、鍋、おでん等の専業店」が252円増の3800円など11業態でプラスだった。
調査は首都圏、関西圏、東海圏の各圏域中心部からの鉄道距離が、おおむね首都圏90分圏、関西圏80分圏、東海圏60分圏の市区町村に住む20歳から69歳までの男女1万人を対象にインターネットによって実施した。
実施時期は事前調査が1月22日から31日まで38万972人を対象に行い、回収数が3万7000人、本調査は3月1日から7日まで1万3301人を対象に実施し、有効回答数が1万53人、回収率は76.3％だった。本調査での「外食」とは、夕方以降の時間帯で店で食事した場合を対象とし、1日2回までの外食を含んでいる。
